ＧＩＧＡスクール構想により、１人１台端末と高速ネットワークが学校に整備された。2020年からの２年間は、いかに端末に慣れるか、授業にどう取り入れるのか、などが話題の中心であった。しかし今後は、これらの環境を活用して、いかに学習者中心の学びを作っていくかが重要となる。一方で、学習者主体の学びは教師のこれまでの授業観を変容させる必要もあり、難しさが伴うことが指摘されている。また、デジタル教科書やクラウドツールなど、新たな学習リソースが活用できるなかでこれらを取り入れた学びをどのようにデザインしていけばよいのかについての知見は十分ではない。そこで、我々は、研究者と現場教員とで研究チームを組織し、これまでの授業の課題点を洗い出し、その課題点に対する改善策を具体的な授業デザインの形で提案することとした（６事例）。また、実践を通じた評価を行い、授業デザインの有効性を示すことを試みた。（東研研究報告 No.363）

本研究委員会では、「子ども自ら気付き、深め、高める『特別の教科　道徳』の授業」の３年目として、「特別の教科　道徳」における評価について研究を進めることにした。『学習指導要領　第３章　特別の教科　道徳』には、道徳科の評価について、「児童（生徒）の学習状況や道徳性に係る成長の様子を継続的に把握し、指導に生かすよう努める必要がある。ただし、数値などによる評価は行わないものとする。」と示されている。道徳科の評価は、道徳科の授業における子どもの学習状況や道徳性に係わる成長の様子を適切に把握して評価することであり、そのためには、道徳科における指導と評価を一体化して考えることが重要であるとしている。本報告書には、道徳科における「指導と評価の一体化」を確実に進めるためのPDCAサイクルの確立、「特別の教科　道徳」における「指導と評価の一体化」を効果的に行うための工夫、実践事例（小学校2事例、中学校2事例）などを掲載している。（東研研究報告 No.362）

本委員会は理科学習の重要な要素である「観察、実験」を中心に、研究テーマを“「あれ？」につながる授業のツボ～観察、実験を通した授業の工夫～”と設定した。学びの広がりにつながる「新たな課題の気づき」を、本研究では「あれ？」という言葉に着目し、理科学習の在り方についての研究という視点を大切にしている。教師には、「～しなさい」などという指示形式もあるが、「～はどう？」などという自然な形での発問形式で行われる場合も多く見られる。この発問形式の働きかけを中心として、① 授業設計のツボ、② 観察、実験方法のツボ、③ 発問の仕方のツボ、④ まとめ方のツボの４点の視点から、学びの広がりにつながる「新たな課題の気づき」に着目した研究を進めた。今年度は小学校３事例、中等教育学校１事例の４つの事例を基に、小学校では「見通しをもった観察、実験の展開」、中等教育学校では「批判的思考」を研究実践のテーマとしている。本研究が、一人でも多くの方々にとって、子供の「あれ？」から「そうか！」と納得を導くための観察、実験を通した授業の工夫のためのヒントや参考となれば幸いである。(東研研究報告 No.361)

本研究のテーマを「子どもにとって魅力ある学校づくりへの挑戦〜不登校に関わる問題 を改善する教育活動〜」とした。元気な子どもは「動きたい」「表現したい」「活動したい」等などと「何かやりたい」と強く願っている。活気をもっている子どもは「学びの力」が備わっているのではないだろうか。一方、昨年度の研究において、自ら行動する力を失い、生活に活力を感じにくい子どもは、学ぶことに喜びを感じにくいことが見えてきた。
今回の研究推進の基盤として、子どもが活動する前や活動しながら抱く不安感をできるだけ和らげ、自分の力を思いきり発揮できる学習環境づくりについて模索する。そこでは、研究員の実践を「子どものペース」「子どものねがい」「子どものタイミング」の三つの視点で振り返り、子どもが安心して自分の力を表現できるための実践となっているのか検証した。小中学校６名の研究員による教育実践である。学びの原点は彼ら自らがもっている価値（存在価値）に気づかせることだと考える。私たち大人はあらゆる角度から、子どものねがいや思いを深く探り、彼らが自ら進んで表現できる学びの機会をつくり出す方策を探求しなければならない。 (東研研究報告 No.360)

「若い教師のための学級づくりヒント集」の第Ⅵ集である。第Ⅵ集は二部構成となっている。「この授業への私の願い」では、授業に対する各先生のこだわりや思いを掲載した。「授業のアイディア～私は教科指導にこう取り組む～」では、執筆者の専門（得意とする教科・領域）から、授業実践でのアイディアを取り上げ、授業力を高めるヒントとした。小学校編では国語、社会、算数、体育、中学校編では社会、理科、音楽、保健体育を事例として取り上げた。第Ⅴ集から各教科における授業づくりへと発展した第Ⅵ集が、現職の先生方やこれから教師を目指す人たちへのヒントになることを願っている。 (東研研究報告 No.358)

東日本大震災から13年を迎える。大震災以降、防災教育の重要性がより一層高まり、全国各地の学校で意欲的にその実践が展開されてきた。一方で、令和５年度の中学生は、幼かったため、震災時の記憶がほとんどなく、小学生は、１〜６年の児童全てが大震災以降に産まれているといった状況となる。また、日本では大震災後も地震、大雨による洪水や河川氾濫など、毎年のように大きな自然災害に見舞われている。このような様々な大規模自然災害を自分ごととして捉え、児童生徒が自らの行動で生命・安全を守れるように学校や自治体が指導することは、最も重要な役割の一つである。大震災後、この約10年間の防災教育の内容を振り返り、取り組み方の変化の様子（改善点や工夫点）などに焦点を当て、今後の防災教育の在り方を探っていく。防災教育に関心のある全ての学校関係者が、これまでの被災の体験を風化させることなく、「これからの防災教育」推進の手がかりの一助となることを願っている。（東研研究報告 No.359）

校長が学校経営方針に基づき、自校の教育活動の改善を具現化し、実践的に展開するための基盤となるのが「校内研修」である。本書においては、「校内研修」の機能を【教育課題への理解と課題解決に向けた意欲向上の視点】、【組織の活性化の視点】、【人材活用・育成の視点】、【研修成果の児童生徒への還元の視点】から捉えた。そして、今日的教育課題の中から、校種や教育内容を考慮し、次のような研修（取組）を取り上げた。①小学校共通の課題である学習指導の改善の取組、②中学校において充実が求められる「道徳教育」の取組、③多様な教育の支援を必要とする児童生徒への「特別支援教育等」の取組、④小・中学校の生徒指導上の喫緊の課題である「いじめの未然防止」の取組、⑤実効性を求められる「学校安全」の見直し・改善の取組。本書が各学校において「校内研修」を計画・実施するに当たり、参考としてご活用いただけることを願っている。(東研研究報告 No.357)

令和4年10月に文部科学省から発表された「教育の情報化の実態等に関する調査結果」（概要）を見ると、児童生徒に１人１台のＰＣが行き渡ったことが分かる。また、ハード面については日本中の学校が日常の授業にＩＣＴを活用できる状況になってきたと言える。しかしながら、ＩＣＴを活用した授業や、児童生徒に対するＩＣＴ活用の指導が難しいと答えている教員は多い。令和2年４月からタブレットが導入された学校と様々な状況の中で最近整備された学校とでは、ＩＣＴ活用については大きな差が出ている。そこで、東京都内のいろいろな地域の６校から、ＩＣＴ活用の現状と個別最適な学びと協働的な学びとの関連や、これからの教育について報告していただき、現状と課題についてまとめ、ＩＣＴ活用に取り組んでいる学校の参考となるような報告書とした。(東研研究報告 No.355)

今年度の本研究委員会は、「子供自ら気付き、深め、高める　『特別の教科　道徳』の授業」研究の２年目として、『令和の日本型学校教育』（答申）に示された「個別最適な学び」と「協働的な学び」を観点として、道徳科における個に応じた指導の充実に向けた「個別最適な学び」および多面的・多角的な語り合いを活発にする「協働的な学び」とは何かを明らかにするとともに、道徳科における「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な実現を目指した指導方法についての研究を進め、道徳科授業の質的改善をさらに深めることにした。また、「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な実現に向けて、授業支援アプリなどを積極的に活用した授業実践を行い、ＩＣＴの効果的な活用についても取り組むことにした。(東研研究報告 No.354)