学校における教育活動・教育課題について,①教科の実践研究や授業改善,②学級経営(若手先生向けの学級づくりなど),③今日的教育課題(小中連携など)の視点から,毎年10ほどの委員会がテーマを立てて研究・開発を行い,年度末に研究報告書としてまとめています。
A4 判,毎年3〜4 月発行
発行 | 随時 |
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対象 | 小学校・中学校の先生方など |
公開日:2025年3月24日
学習においては、新たな事象によってそれまで児童生徒がもっていた既習の概念が修正されたり更新されたりする際に、「なるほど」という納得や「確からしい」という発想が生徒の思考過程の中で生じていると考える。
本研究では、この「なるほど」をキーワードとして、児童生徒が自らの学習を振り返り、学習内容を納得するなかで自身の資質・能力を再認識し学習内容を再構築していく過程に焦点を当て、「なるほど」につながる観察実験や指導法の工夫など、探究的な学習を充実していくために取り組んだ中学校の先生方の実践を5事例紹介している。
これらの事例には、そのまま実践できる教材や日々の授業で取り入れることのできる授業展開などが紹介されている。これらが多くの先生方の日々の教育活動の一助となれば幸いである。(東研研究報告 No.369)
公開日:2025年3月24日
1人1台端末やクラウド環境といったデジタル学習基盤を活かした学習者主体の学びへ向けた授業改善は重要なテーマであり、各地でさまざまな実践が試みられている。しかしながら、現在報告されている実践の多くは、どのような実践を行ったのかという結果の報告がほとんどであり、どのような過程を経てきたのか、教師はどのような足場かけを行ってきたのか、というプロセスまで詳細に分析されているものは多くはない。これらのプロセスが可視化されることはデジタル学習基盤を活かして学習者主体の学びを実現したいと考える教師にとって参考になると考えられる。
本研究の取りかかりとして、学習者主体の学びとはどのような学びなのかという目線を合わせるために、「課題(めあて)の設定」など6項目からなる「学習者主体のスケール」を開発した。また、児童生徒の学びの自走へ向けてどんな足場を用意すればよいのか、その足場はいつ外すのかといったことを捉えるために、「認知的徒弟制モデル」を用いた。そして、どの時期に、どのような支援を行ってきたのか、その際の留意点は何かについて各研究員の実践で具体的に検証した。(東研研究報告 No.371)
公開日:2025年3月24日
令和5年度は学習指導要領に基づく2度目の小学校用教科書の採択が行われ、本年度から使用が始まった。令和6年度は、中学校用教科書も同じく2度目となる採択が行われた。新たな教科書では、学習指導要領の趣旨を踏まえ、児童生徒の学習意欲が高まり理解が深められるよう改善され、数多くのデジタルコンテンツが用意されている。
本研究委員会では、令和5年度の研究報告で、新たな小学校用教科書内デジタルコンテンツの効果的な指導のあり方について実践、考察し報告書にまとめた。令和6年度は、令和7年度使用の中学校用教科書内のデジタルコンテンツの活用とそれに関連する小学校の教材やデジタルコンテンツの活用についても実践、考察しまとめることにした。(東研研究報告 No.370)
公開日:2025年3月24日
外国人児童は乳幼児期から日本語母語話者と比較し、母語も第二言語である日本語も習得に不利な状況にある。しかし、言語能力はあらゆる学習の基礎であり、人格形成にも大きな影響を及ぼすことが指摘されている。特に話し言葉から書き言葉、生活言語から学習言語への移行期は母語話者においても難しさがあるが、外国人児童においては特につまずきやすい。
そこで本研究では,乳児期の語彙獲得や言語感覚、幼児期の集団の中での話し言葉、小学校での学習言語への移行、中学校でのより抽象的な概念の理解と将来への見通しといった保幼小中それぞれの時期の言葉の育ちの特徴と、その言葉の力を伸ばす外国人児童のための連続性ある日本語指導の在り方について事例を通して検討する。(東研研究報告 No.368)
公開日:2025年3月24日
2020年、世界中に「新型コロナウイルス」が蔓延し、学校では子どもの安全・安心を担保したため、「ひと・もの・こと」と触れ合いながらの「学び」の姿は、授業から姿を消した。本研究委員会は、今日まで継続している「学び」への影響に対する改善策を考えるため、現場7名の研究員で問題の本質を探り出した。
「学び」において、教職員も含め多くの大人が、子どもはこれまでどおりに成長をしていると今でも思い込んでいる。教職員どうしの信頼関係、教職員と保護者の関係についても実践事例の中で言及する。
私たちに影響を及ぼしたさまざまな問題の本質は、コロナ禍が「ひと・もの・こと」への関わりを希薄にし、これが今日も継続していることにある。教育関係者はもとより、社会全体でこれらの問題の本質と向き合い、「腹をくくって」改善し続けていかなければならない。(東研研究報告 No.366)
公開日:2025年3月24日
東日本大震災から14年が過ぎ、その復興・復旧については大きく前進する一方、時間の経過とともに震災の記憶が風化し、人々の心から震災への思いが失われていくのではないかと危惧される。人々の震災への思いをしっかりと受け継ぐことの重要性は言うまでもなく我々の使命である。また、子どもたちのかけがえのない命を守ることは、学校教育の中核をなすものであり、各学校で行われる防災教育の重要性がこれまで以上に高まっている。
最近も能登半島の地震・豪雨、宮崎県の地震、山形・秋田県の豪雨など、全国各地で大きな自然災害がみられる。そのようななか、いつ起こるか分からない自然災害への備えが必要である。
そのために、全国各地で展開される防災教育の事例を紹介し、各自治体や学校で、その事例から学んだ防災教育の浸透を図る一助としたいと考えた。(東研研究報告 No.367)
公開日:2024年3月25日
今年度は現行学習指導要領に基づく2度目の小学校教科書の採択が行われ、来年度、令和6年度から新しい教科書の使用が始まる。新たな教科書では、現行の教科書に比べ、学習指導要領の趣旨を踏まえ、児童の学習意欲が高まり理解が深められるよう改善されたデジタルコンテンツ(以下、Dマーク)が用意されている。このDマークにより、児童生徒自身が端末上で数学的活動や基礎基本の定着のための練習等をすることができる。いわば「主体的な学び」を可能とするはずだが、学校での活用はいまだに十分とは言えないようである。このような状況から、本研究委員会では、令和3年度の東研研究報告No.343で、教科書内Dマークの効果的な指導の在り方について実践、考察し報告書にまとめたが、来年度使用の新しい教科書に用意されているDマークの活用について改めて実践しまとめる必要があると考え、本報告書にまとめた。 (東研研究報告 No.364) 2024~2027(令和6~9)年度用教科書に準拠。
公開日:2024年1月29日
GIGAスクール構想により、1人1台端末と高速ネットワークが学校に整備された。2020年からの2年間は、いかに端末に慣れるか、授業にどう取り入れるのか、などが話題の中心であった。しかし今後は、これらの環境を活用して、いかに学習者中心の学びを作っていくかが重要となる。一方で、学習者主体の学びは教師のこれまでの授業観を変容させる必要もあり、難しさが伴うことが指摘されている。また、デジタル教科書やクラウドツールなど、新たな学習リソースが活用できるなかでこれらを取り入れた学びをどのようにデザインしていけばよいのかについての知見は十分ではない。そこで、我々は、研究者と現場教員とで研究チームを組織し、これまでの授業の課題点を洗い出し、その課題点に対する改善策を具体的な授業デザインの形で提案することとした(6事例)。また、実践を通じた評価を行い、授業デザインの有効性を示すことを試みた。(東研研究報告 No.363)
公開日:2024年1月29日
本研究委員会では、「子ども自ら気付き、深め、高める『特別の教科 道徳』の授業」の3年目として、「特別の教科 道徳」における評価について研究を進めることにした。『学習指導要領 第3章 特別の教科 道徳』には、道徳科の評価について、「児童(生徒)の学習状況や道徳性に係る成長の様子を継続的に把握し、指導に生かすよう努める必要がある。ただし、数値などによる評価は行わないものとする。」と示されている。道徳科の評価は、道徳科の授業における子どもの学習状況や道徳性に係わる成長の様子を適切に把握して評価することであり、そのためには、道徳科における指導と評価を一体化して考えることが重要であるとしている。本報告書には、道徳科における「指導と評価の一体化」を確実に進めるためのPDCAサイクルの確立、「特別の教科 道徳」における「指導と評価の一体化」を効果的に行うための工夫、実践事例(小学校2事例、中学校2事例)などを掲載している。(東研研究報告 No.362)
公開日:2024年1月29日
本委員会は理科学習の重要な要素である「観察、実験」を中心に、研究テーマを“「あれ?」につながる授業のツボ~観察、実験を通した授業の工夫~”と設定した。学びの広がりにつながる「新たな課題の気づき」を、本研究では「あれ?」という言葉に着目し、理科学習の在り方についての研究という視点を大切にしている。教師には、「~しなさい」などという指示形式もあるが、「~はどう?」などという自然な形での発問形式で行われる場合も多く見られる。この発問形式の働きかけを中心として、① 授業設計のツボ、② 観察、実験方法のツボ、③ 発問の仕方のツボ、④ まとめ方のツボの4点の視点から、学びの広がりにつながる「新たな課題の気づき」に着目した研究を進めた。今年度は小学校3事例、中等教育学校1事例の4つの事例を基に、小学校では「見通しをもった観察、実験の展開」、中等教育学校では「批判的思考」を研究実践のテーマとしている。本研究が、一人でも多くの方々にとって、子供の「あれ?」から「そうか!」と納得を導くための観察、実験を通した授業の工夫のためのヒントや参考となれば幸いである。(東研研究報告 No.361)