「探究的な学び」を推進することは、学習指導要領の趣旨を踏まえて、主体的・対話的で深い学びを視点とした授業への改善や、より汎用性のある資質・能力の育成に効果的である。また、「教科等横断的な学び」や「カリキュラム・マネジメント」の推進についても同様である。今後、教科指導を含めた全教育課程で推進していくためには、校長のマネジメントが重要であり、校内研究等を中心に、教員の意識や校内体制を改善していくことが求められる。「探究的な学び」や「教科横断的な学び」、「カリキュラム・マネジメント」に関して先進的な取組を行っている東京都内の公立小・中学校５校の校長に研究員を委嘱し、できるだけ具体的・実践的で、最新の取組を紹介できるようにした。（東研研究報告 No.356）

本研究報告書は、令和の日本型学校教育実現を目指して「組織運営」と組織を支える「人材育成」をテーマとし、自校の教育活動をアップデートしていくための学校の組織運営改善と、教師の資質・能力を高めるための人材育成に向けた校長としての英断とリーダーシップのあり方を紹介することによって、各学校における学校経営の充実・発展に寄与することを目的とする。また、「組織運営」「人材育成」の観点から計６点の視点を設定し、この６点の視点ごとに、学校経営全般の中で事例を基にその成果や課題を執筆いただくよう６人の校長に依頼した。教師の世代交代を乗り越え、学校が学習指導要領の主旨を踏まえて令和の日本型学校教育の具現化を目指した取り組みをさらに進めていくことを期待したい。（東研研究報告 No.345）

本年度の研究報告書は、昨年度の成果と課題を引き継いで、「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現～（答申）」（以下、「本答申」とする）の具現化に向けた研究に取り組んだ。「個別最適な学び」と「協働的な学び」に関して先進的な取組を行っている東京都内の公立小学校６校の校長に、できるだけ具体的・実践的で、最新の取組についてご紹介いただいた。また、監修者・研究委員長として、國學院大學の田村学教授にご指導いただいた。（東研研究報告 No.344）

現在の学校は、コロナ禍の影響を受け、これまで進められてきたICTを活用した教育活動や学校運営への取組の必要性が加速し、国や自治体による条件整備なども急激に進められている状況にある。この状況に対応するために、各学校では、デジタル機器等を活用した分かりやすい授業の実践、教職員の負担の軽減に資する校務支援システムの活用、家庭及び地域における学習の支援など、課題に対して主体的に工夫しながら対応している。学校において、人材育成の観点からこれらの課題にどのような取組を進めているかについて、小学校2校、中学校4校の実践事例を紹介し、これからの学校経営が目指す指針を示すことを目的として発行した。（東研研究報告 No.335）

令和３年１月26日の中教審答申「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現～」において、2020年代を通じて実現すべき「令和の日本型学校教育」の姿が示された。この答申の趣旨や内容を分析・考察するとともに、「令和の日本型学校教育」の趣旨に基づく学校経営の改善・充実を図った東京都内の公立小学校６校の事例を分析・考察し、成果と課題を明らかにした。（東研研究報告 No.334）

学習指導要領「前文」に持続可能な社会の創り手の重要性が明記され， この「前文」を受け，学習指導要領の総則等においても同様にその重要性が繰り返し述べられている。本冊子では実践事例（小学校）を6事例掲載した。監修は無藤隆先生である。　①ESDを中心に据える学校経営の在り方　②ホールスクールアプローチで推進するESD　③クリエイティブな児童の育成　④教師も児童もアクティブに学び続ける学校経営　⑤ESDを通した校内研究の再構成　⑥持続可能な社会の形成者育成の日常化を図る学校経営　（東研研究報告 No.323）

令和元年12月に中教審から，2020年代を見据えた学校教育の姿が示された。それは，個別最適化された学びの実現と学びを支える環境づくりである。しかし，新型コロナウイルスの感染拡大に伴って学びの環境が大きく変わり，学校は休校を余儀なくされた。終息が見えない状況が続くなかで臨時休業の対応やアフターコロナの教育を考えていく取組も見られた。一方，文科省は「GIGAスクール構想」を前倒しで実施するという。教育の情報化の推進に拍車がかかることが十分予想できる。ICTの利活用やプログラミング教育，さらに，令和4年度を目途に小学校高学年の教科担任制の導入等，課題は多い。これらの課題を解決するためには，教育環境の整備と人材育成は不可欠と考えた。事例を執筆した6人の研究委員は，サブテーマの「学びを支える環境づくりと人材育成」を念頭に，「未来志向の学校経営」として新たな教育の創造に努力している校長である。（東研研究報告 No.324）

新学習指導要領の全面実施の時期を迎え，順次，改訂の趣旨を生かした教育活動の展開が予想される。これらの「新たな教育活動の創造」に取り組むためには，組織改革や人材育成を含めた教育活動の見直しや経営改善が不可欠となる。そのためのキーワードの一つが「チーム学校」である。「チーム学校」の実現のための具体的な改善方策として，「専門性に基づくチーム体制の構築」「学校のマネジメント力の強化」「教員一人一人が力を発揮できる環境の整備」が挙げられる。さらに，「チームとしての学校」と家庭，地域，関係諸機関との連携も新たな体制づくりには欠かせない。本書は小学校3事例，中学校3事例で構成されている。（東研研究報告 No.314）

今回の学習指導要領の改訂においては「社会に開かれた教育課程」の理念のもと、これからの時代に必要とされる「資質・能力」を育成することが強く求められています。「資質・能力」を育成するうえで大切なポイントであるカリキュラム・マネジメントと主体的・対話的で深い学びに触れながら、学校経営で参考となる実践事例（小学校）を6事例掲載しています。監修は白梅学園大学 名誉教授 無藤 隆先生です。① 「資質・能力の育成」を視点とした授業づくり② 「主体的に学び、よく考える児童」の育成を目指す③ 人権教育で「生きる力」の育成を図った学校経営④ 校内研究の充実による組織の活性化と学校経営⑤ 学習評価を生かした授業改善と学校経営⑥ 「資質・能力」の育成を実現するための学校改革（東研研究報告No.313）