令和元年12月に中教審から，2020年代を見据えた学校教育の姿が示された。それは，個別最適化された学びの実現と学びを支える環境づくりである。しかし，新型コロナウイルスの感染拡大に伴って学びの環境が大きく変わり，学校は休校を余儀なくされた。終息が見えない状況が続くなかで臨時休業の対応やアフターコロナの教育を考えていく取組も見られた。一方，文科省は「GIGAスクール構想」を前倒しで実施するという。教育の情報化の推進に拍車がかかることが十分予想できる。ICTの利活用やプログラミング教育，さらに，令和4年度を目途に小学校高学年の教科担任制の導入等，課題は多い。これらの課題を解決するためには，教育環境の整備と人材育成は不可欠と考えた。事例を執筆した6人の研究委員は，サブテーマの「学びを支える環境づくりと人材育成」を念頭に，「未来志向の学校経営」として新たな教育の創造に努力している校長である。（東研研究報告 No.324）

学習指導要領「前文」に持続可能な社会の創り手の重要性が明記され， この「前文」を受け，学習指導要領の総則等においても同様にその重要性が繰り返し述べられている。本冊子では実践事例（小学校）を6事例掲載した。監修は無藤隆先生である。　①ESDを中心に据える学校経営の在り方　②ホールスクールアプローチで推進するESD　③クリエイティブな児童の育成　④教師も児童もアクティブに学び続ける学校経営　⑤ESDを通した校内研究の再構成　⑥持続可能な社会の形成者育成の日常化を図る学校経営　（東研研究報告 No.323）

新学習指導要領の全面実施の時期を迎え，順次，改訂の趣旨を生かした教育活動の展開が予想される。これらの「新たな教育活動の創造」に取り組むためには，組織改革や人材育成を含めた教育活動の見直しや経営改善が不可欠となる。そのためのキーワードの一つが「チーム学校」である。「チーム学校」の実現のための具体的な改善方策として，「専門性に基づくチーム体制の構築」「学校のマネジメント力の強化」「教員一人一人が力を発揮できる環境の整備」が挙げられる。さらに，「チームとしての学校」と家庭，地域，関係諸機関との連携も新たな体制づくりには欠かせない。本書は小学校3事例，中学校3事例で構成されている。（東研研究報告 No.314）

今回の学習指導要領の改訂においては「社会に開かれた教育課程」の理念のもと、これからの時代に必要とされる「資質・能力」を育成することが強く求められています。「資質・能力」を育成するうえで大切なポイントであるカリキュラム・マネジメントと主体的・対話的で深い学びに触れながら、学校経営で参考となる実践事例（小学校）を6事例掲載しています。監修は白梅学園大学 名誉教授 無藤 隆先生です。① 「資質・能力の育成」を視点とした授業づくり② 「主体的に学び、よく考える児童」の育成を目指す③ 人権教育で「生きる力」の育成を図った学校経営④ 校内研究の充実による組織の活性化と学校経営⑤ 学習評価を生かした授業改善と学校経営⑥ 「資質・能力」の育成を実現するための学校改革（東研研究報告No.313）

昨今，新たな教育課題（英語，道徳，ICT，特別支援教育等），更には社会環境の急速な変化や学校を取り巻く環境の変化に注目が集まっている。大量退職や年齢，経験年数の不均衡による弊害等，多くの教育課題を抱え，多忙な教育現場にあって次代を担う教師を育てることは不易の課題である。本書は小学校3事例，中学校2事例を取り上げた。また元文部科学省教科調査官でもある赤堀博行先生から「校長のリーダーシップによる道徳教育におけるカリキュラム・マネジメントの充実」のテーマで，管理職や道徳教育推進教師の役割についてご助言をいただいた。（東研研究報告 No.303）

本書は，学習指導要領改訂の最大のポイントである「主体的・対話的で深い学びと学校経営」に視点を当てている。序章において，今なぜ「主体的・対話的で深い学び」なのか，「主体的・対話的で深い学び」の実現を目指すうえでの留意点，「主体的・対話的で深い学び」の実現と学校経営との関連について提示するとともに，具体的な教育実践事例として，以下の内容を掲載した。　（1）教員研修でアクティブ・ラーニングの視点を取り入れた学校経営の実践　（2）「深い学び」に焦点を当てた組織的な取組の実践　（3）カリキュラム・マネジメントとアクティブ・ラーニングを結び付けた実践　（4）アクティブ・ラーニングを指向する時間，空間，気運の醸成に努めた実践　（5）地域の課題に対応し，「主体的・対話的で深い学び」に向けた共通行動を進める実践　（6）最新のテクノロジーを活用するなどして学びのイノベーションを進める実践，各学校においては，これら６事例を参考として，学校経営に生かしていただければ幸いである。（東研研究報告 302）

新学習指導要領の趣旨を一人一人の教員が理解し，指導の手法を教師が習得し，子供たちの「主体的・対話的で深い学び」を自校の教育活動として位置づけて実施していくうえで，昨今の学校経営の環境はきわめて厳しいものになっていると言える。本書における「新たな教育課題」とは，新学習指導要領の求める教育の実現に向けた取り組みであるとともに，課題の山積する学校経営の環境の改善を図り，教員一人一人の育成やライフステージに応じた教職生活の充実，教育への意欲を高めるための経営上の課題を指す。本書で取り上げた学校経営の事例は以下のとおり。①機能する組織に向けた校長の役割，②小学校外国語（英語）教育を支える学校経営，③危機意識と学校経営，④働き方改革と学校経営，⑤キャリア教育を推進する学校組織と校長の役割。本書が，新たな学校経営への契機となり，学校経営に携わる立場の読者の新たな挑戦に向けてお役に立てることを願っている。（東研研究報告 No.295）

本書は，学習指導要領等の改善の方向性として重視されている「カリキュラム・マネジメントと学校経営」に視点を当てている。序章において，「カリキュラム・マネジメント」の背景，「カリキュラム・マネジメント」の三つの側面，「カリキュラム・マネジメント」を進める上で大切なポイントを提示するとともに，具体的な教育実践事例として，以下の内容を掲載した。①ESD(持続可能な開発のための教育)を軸とした教育課程編成の実践，②インクルーシブ教育を基盤とした教育課程編成の実践，③情報(ICT)教育を軸とした教育課程編成の実践，④算数を中心に論理的思考力を育てる教育課程編成の実践，⑤相撲や伝統行事など，日本の伝統文化を軸とした教育課程編成の実践，⑥コミュニティ・スクールを実施することで地域の力を学校経営に活かす教育課程編成の実践。各学校においては，「カリキュラム・マネジメント」が目指すところを十分に理解した上で，その積極的な取組に期待したい。（東研研究報告 No.294）