第１集では，授業をつくるうえでの基本的なことをヒントで示しました。今回第２集でも，教師としての原則的なことを取り上げました。基礎的・基本的なことは身につきにくいからです。また，校長先生の目から見た視点を入れました。管理職の先生方にも学校づくりの立場で読んでいただきたいと思っております。　（東研研究報告　No.263）

本研究報告書は中央教育審議会答申を加味して作成していますが，その主な特色は以下のとおりです。
①新しい道徳教育の創造，「特別の教科　道徳」(仮称)提言の趣旨と「私たちの道徳」の特色・活用の紹介。
②道徳教育推進の方策として，校長の実践心得，道徳教育推進教師の実践心得(チェックリスト付き)を掲載。
③「道徳の時間」年間指導計画・評価の工夫：副読本（東京書籍版など）との効果的な併用の考え方を紹介。
④小学校各学年の「道徳学習の指導展開例」を紹介。
⑤中央教育審議会答申「道徳に係る教育課程の改善等について」の概略を掲載。
（東研研究報告№262，特別課題シリーズ42）

東京教育研究所は，新学習指導要領全面実施３年目以降の定着を目指して，国や文部科学省の教育改革の動向を注視しながら，アンケート調査を実施して新教育課程推進上の課題を明らかにすることにした。アンケート調査は，東書Ｅネットを利用して行い，新学習指導要領の実施１年後の検証を実施した。本研究書は，調査結果を分析して各学校の取り組みから見えてきた課題を明らかにするとともに，新学習指導要領の定着や充実を目指して，今後どう取り組むべきかを冊子にまとめたものである。さらに，これから期待される授業実践や校内研究の在り方についても追求している。

これまで取り組んできたテーマは，○小中連携の視点に立った算数指導事例集－３（比例の活用編），○小学校算数 小中連携の視点に立った算数指導事例集－２（図形編），○小学校算数 小中連携の視点に立った算数指導事例集。今回は，算数の学習を，子ども側の視点に立てば今まで学んで分かった内容や考えを活用したり発展させたりして新しい内容を作り出していく学習ととらえ，単に分かったという表面的な理解ではなく，活用可能な本質的な理解まで高めていく指導について取り上げる。（東研研究報告　No.260）

各実践事例は，各４ページ構成で内容は以下のとおりである。
○１ページ目は「実践事例の概要」を簡潔にまとめている。
　・ 特に，３「学習指導の工夫１」（必要に応じて４「学習指導の工夫２」）で，事例テーマにかかわる視点をもとに，本時の内容を説明している。
○２ページ目は事例の内容にかかわる資料などを詳しくまとめている。
○３，４ページ目は「本時の展開の概要」をまとめている。
　・ 特に，「教師の主な発問と子どもの反応」を，見やすくまとめている。
最後に板書例をもとに，授業の展開を概観できるようにした。（東研研究報告　No.259）

社会科の基礎的・基本的な指導方法は，次の４点に大別できる。
ア，資料活用に関する指導法
イ，見学，観察，体験的な活動に関する指導法
ウ，話し合い活動に関する指導法
エ，表現に関する指導法
４点は更に細かな指導方法に細分化される。これらの中から年間1 テーマを設定
し，具体的かつ効果的な指導法の解明に取り組んでいく。
これまで取り組んできたテーマは，
①平成22年度　「写真資料」の活用法（５事例）
②平成23年度　「グラフなどの統計資料」の活用法（６事例）
③平成24年度　「地図資料」の活用法（６事例）
今年度は「新聞づくり」の指導法として六つの事例を取り上げることとした。（東研研究報告　No.258）

本報告書は，日々学級づくりに奮闘する学級担任の一日を時系列で追い，それぞれの活動の中で「しなければならないこと」「してはならないこと」等を整理するとともに，子ども達への気配りや心配りの在り方，さらには，よりよい学級づくりに向けての様々な創意工夫ある手立て等について，具体例を示そうとしたものです。学校現場で活躍する先生方のご協力のもとに，教師の知恵，学級担任の知恵を出し合っていただ，きまとめました。　（東研研究報告　No.257）

本研究報告書は，若い教師を主眼としているが，全ての教師に参考としてほしいと願い，本年度は21の事例について失敗談や構え方を紹介しようとしたものである。ここに書かれている内容は，実際の現場の生の姿である。私どもも，このヒント集を作りながら，「もっと良い授業をしたい」と考え続けながら歩んできた。文章にすることの難しさや相手にきちんと伝えることの難しさを感じてきた。今の時代，教師の仕事のすばらしさをたくさんつかんでほしいとの思いもつづったつもりであるが……。（東研研究報告　No.256）

本資料では，さまざまな自治体のこれまでの取り組みをもとに具体的な事例を紹介します。以下のポイントでまとめました。
・小中連携教育、小中一貫教育は義務教育の質の向上を図るために取り組む課題である。
小中連携教育、小中一貫教育は地域とともに子どもを育てる教育を具現化した取り組みである。
・自治体や地域、学校の実態や特色を生かした取り組みを進める。
・子どもの変容をとらえ、取り組みの改善を図る。
・教育委員会、校長のリーダーシップと教職員の意識改革がポイントである。
（東研研究報告　No.255）

本研究報告書は，川崎市において現在行われている小中連携教育の実践やその取り組みの内容などを紹介しつつ，改めて小中連携，一貫教育のあり方を検証し，今後の小中連携，一貫教育推進のための課題やその解決のための方策などを展望するものとしてまとめたものである。なお，川崎市においては，「小中一貫教育」という言葉は用いず，小中一貫教育を包含した大きな概念として捉えることができる「小中連携」（小・中学校が互いに情報交換，交流することを通じ，小学校教育から中学校教育への円滑な接続を目指す様々な教育）という概念で本事業を推進しているため，川崎市内の小中学校の実践例を紹介している本研究報告書においては，小中連携，小中一貫教育と表記しつつも，小中連携教育という内容で統一されている。（東研研究報告　No.２５２）