これまでの学級経営は，行事と授業の組み立てを考えていけば，ある程度学級は成立してきた。行事のなかで，子供たちの指導を担うことが授業へとつながっているとも言えたのである。今日の学校における子供の問題はそうはいかない。地域性や生活格差が広がっている。子供の心を開き，関係性を育てること，いわゆる学級づくりを大切にしていかなければ授業は成立しないのである。若い教師が教育に明るい未来を描き，子供たちと共に生き生きできるかどうかで教育の未来は変わっていく。悩み，苦しみ，もがき，失敗しながら歩いてきた教師の実践から，自分なりの学級づくりを進めて欲しいと願っている。『若い教師のための学級づくりヒント集Ⅱ』は，現場の疑問や質問に，教師がどう向き合い，どう取り組んでいるかの視点で取り上げた。若い教師に限らず，一度は悩んだことのあるテーマで，小学校９編，中学校10編を問題提起と回答の形で構成している。（東研研究報告　No.317）

昨年度発行した「特別な支援を必要とする児童生徒への配慮と工夫　その2」に続く研究冊子である。本年度も12の事例を取り上げ，特にデジタル教科書とタブレットを用いた事例を6事例取り上げた。各事例の構成は子どもの実態を最初に掲げ，（1）このような授業がしたい，このような力を付けたい，（2） 手だて，指導の工夫、（3）取り組んでみたら，の順で解説をした。さらに本年度は事例の最後に「関連する自立活動の内容」を示した。自立活動とは，特別支援学校学習指導要領に示されている一人一人の子どもが障害による学習や生活での困難を主体的に改善・克服しようとする取組を促す活動のことである。（東研研究報告 No.316）

児童・生徒がよりよく生きるための基盤となる道徳性を養うことを目標とする道徳教育は，その目指すところは学校教育目標に位置付けられており，「特別の教科　道徳」を要として学校の教育活動全体で行うために，全体計画を作成して全教職員の共通理解のもとで，各教科及び領域等での取り組みを横断的に展開していく必要がある。「特別の教科　道徳」は，既に小・中学校とも全面実施となり，各校は新学習指導要領の趣旨を生かした道徳教育の推進が図られていることと思われるが，その重要な役割を担う全体計画・年間指導計画の作成において，どのような工夫・改善を図っていく必要があるかを整理した。また，小・中学校の実践事例については，「道徳科の質の高い多様な指導方法の特長として，「『特別の教科　道徳』の指導方法・評価等について（報告）」に例示されている下記の３点に即した授業構想について，従来の指導過程にとらわれない工夫・改善を図り，「道徳科における主体的・対話的で深い学び」につながる授業展開事例を掲載した。・ 読み物教材の登場人物への自我関与が中心の学習・ 問題解決的な学習・ 道徳的行為に関する体験的な学習
（東研研究報告　No.315）

「深い学び」は，「1 単位時間の授業の中ですべてが実現されるものではない。」とされる。今後，単元などの内容や時間のまとまりの中での「深い学び」の姿を明らかにするとともに，単元を通した指導のあり方についての研究が必要となる。また，「深い学び」と考える教材の価値や本質とは何か，児童生徒の実態や興味・関心とをどのようにつなぎ指導するか，児童生徒が「深い学び」を実感できる評価はどのようにしたらよいかなどの研究が求められる。本冊子が「深い学び」の姿や指導のあり方についての研究の契機となり，各校等での研究の一助となれば幸いである。（東研研究報告No.312）

本研究では新学習指導要領の趣旨に沿って，新たな体育の方向性を示すとともに，日々の体育の授業において，子供たちが「楽しく学び，次の時間を楽しみにする」ように授業が終わることを期待して，「誰もが待ち望み楽しみにするような体育の授業」の指導の在り方について追究していくこととする。また，若手教員が多くなった実態を踏まえ，体育の指導者のさらなる指導力向上を願って，体育指導の基本的な指導スキルや情報など，資料の提供をしていきたい。（東研研究報告書No.311）

研究の２年目である今年度の研究は，生活科を核としながら幼児教育から３年生の総合的な学習までを見通した資質・能力の円滑な接続を図るために，『具体的な資質・能力』を明らかにすることを手立てとして研究を進めてきた。このことにより，現場における「どのような手だてを講ずることが新学習指導要領が期待する生活科と総合的な学習の時間で培われる資質や能力の育成につながるのだろうか」「教師は，子供の資質・能力の育ちをどのように見取り支援に生かせばよいのだろうか」という疑問に応えられるような，日頃の指導に役立つ実践的な研究に努めた。（東研研究報告書No.310）

今年度、本研究委員会では、小中一貫教育の有効性について、カリキュラムの編成実施、教育指導体制や指導方法の改善等の視点から広く全国に目を向け、調査研究を進めた。また、小中一貫教育への転換は、学校の枠組みの変更が伴うため、当然のごとく、各市町村の教育委員会の行政判断の下に進められている。そこで、本年度は、小中一貫教育への転換を図った教育委員会の施策展開についても報告書に紹介することとした。（東研研究報告書No.309）

教職員の「働き方改革」について、実践的研究を深めることにした。学校現場の最高責任者としての校長が、この改革に対してどのように取り組みどんな課題が見えてくるのか。学校現場から有効的・効果的な教職員の「働き方改革」を発信できるようにしたいと思っている。実践事例を4事例掲載した。（東研研究報告 No.308）

生徒指導が児童・生徒の問題行動への対応だけにとどまることなく、児童・生徒自ら「たくましく、しなやかに」成長できる力を育むという視点に立って研究を行った。(1) 学校教育全体を通して自己有用感を育てるにはどのような組織づくりが必要か。(2)　自己有用感や自己肯定感を育てる授業を展開するにはどのような工夫が大切か。(3)　特別支援教育の考え方を児童・生徒指導に生かすにはどのような考え方が必要か。(4)　児童・生徒の生活を支える学校・家庭・地域との連携、小学校と中学校の校種間連携にどう取り組むべきか。積極的な生徒指導の在り方について研究を深め、その結果を報告することにした。（東研研究報告 No.307）

ここ数年，学校現場は新旧交代の波で若い教師たちが大幅に増え，「落ち着きのない学級」「まとまりのない学級」が増え，指導に行き詰まる姿が多く見られる。小学校編８項目，中学校編９項目のヒントを取り上げた。また退職者（元校長）が執筆したコラム「学校の泉」を６項目設け，元校長が関わったクラスの子どもたちの様子を掲載した。このコラムを若手教師が読んで温かさを感じ元気を出してくれれば幸甚である。（東研研究報告 No.306）