本誌は、現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探るWeb限定の教育情報誌です。令和６年度の第１回は、「学校における不登校児童生徒への支援」をテーマにしました。文部科学省の調査（令和５年10月発表）によると、令和４年度の国立、公立、私立の小・中学校の不登校児童生徒数が約29万９千件という結果になりました。文部科学省では、令和５年３月に、「誰一人取り残されない学びの保障に向けた不登校対策」（COCOLOプラン）を発表し、不登校対策の一層の充実を求めています。不登校児童生徒への支援は、「学校に登校する」という結果のみを目標にするのではなく、一人一人の能力を伸ばし、社会において自立的に生きていく力の基礎を養っていくことが求められています。本調査では、これまで不登校児童生徒の指導・支援を行った経験のある先生方を対象に、支援策や体制、取組のための重点や配慮、さらに課題意識等について明らかにすることを目的として、東書Eネット会員にご登録の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。令和６（2024）年４月下旬から５月下旬にかけて実施し、307人の先生方から回答をいただきました。その調査結果の分析と、奈良女子大学教授の伊藤美奈子先生による「不登校児童生徒対応の現状と本調査への感想」を掲載しています。

本誌は、現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探るWeb限定の教育情報誌です。令和５年度の第３回は、「学校における働き方改革の取組状況」をテーマにしました。学校における働き方改革は、中央教育審議会で議論され、平成31（2019）年１月25日に答申が取りまとめられ、文部科学省、教育委員会、学校等において改善の取組が進められてきました。しかし、教師の長時間勤務の状況を改善するのはたやすくなく、令和5（2023）年８月には、中央教育審議会から「教師を取り巻く環境整備について緊急的に取り組むべき施策」が提言されました。こうした状況を背景に、学校現場における働き方改革の取組とその実効性について明らかにすることを目的とし、東書Eネット会員にご登録の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。令和5（2023）年12月下旬から翌年1月中旬にかけて実施し、296人の先生方から回答をいただきました。その調査結果の分析と、東京大学名誉教授の小川正人先生による「『働きやすさ』と『働きがい』が両立する学校職場をつくっていくために」を掲載しています。

本誌は、Web限定の教育情報誌で、現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探ります。令和５年度の第２回は、「児童生徒の学校生活の変化」をテーマにしました。2023年５月８日から、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが、季節性インフルエンザなどと同じ「５類」に移行しました。このような状況のなかで、児童生徒の生活や先生方の指導方法等にどのような影響・変化が表れているのかを明らかにすることを目的とし、東書Eネット会員にご登録の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。７月下旬から９月上旬にかけて実施し、216人の先生方から回答をいただきました。その調査結果の分析と、兵庫教育大学学長の加治佐哲也先生による「コロナ禍を経た今後の学校教育の在り方」を掲載しています。

本誌は、Web限定の教育情報誌で、現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探ります。令和５年度の第１回は、「小学校における外国語（英語）及び外国語（英語）活動の実施状況」をテーマにしました。小学校の外国語（英語）及び外国語（英語）活動の指導体制や研修、学習の成果・課題等について、その状況を明らかにすることを目的とし、東書Eネット会員にご登録の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。４月下旬から６月上旬にかけて実施し、158人の先生方から回答をいただきました。その調査結果の分析と、長崎大学副学長／小学校英語研究会(JES)会長の中村典生先生による「“正しさ”を意識し過ぎない小学校外国語教育を！」を掲載しています。

本誌は、2022年に創刊した、Web限定の教育情報誌です。現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探ります。第３回は、「小学校高学年における教科担任制の実施状況」をテーマにしました。文部科学省は、2022年4月からの小学校高学年における教科担任制の本格的な導入を決定したところです。そこで、小学校高学年における「教科担任制」の実施状況や、期待されるメリットや課題などをあきらかにすることを目的とし、東書Eネット会員にご登録の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。12月下旬から１月下旬にかけて実施し、240人の先生方から回答をいただきました。その調査結果の分析と、学習院大学教授、秋田喜代美先生による「小学校高学年における教科担任制導入のために」を掲載しています。

本誌は、2022年に創刊した、Web限定の教育情報誌です。現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探ります。第２回は、「個別最適な学びの実現に向けた取り組み状況」をテーマに、2021年1月の中教審答申「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して」に関連して、「個別最適な学び」に焦点を当て、その取り組み状況や課題を明らかにしていくことを目的とし、東書Eネット会員に登録の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。10月中旬から11月初めにかけて実施し、190人の先生方から回答をいただきました。その調査結果の分析と、上智大学教授、奈須正裕先生による「今回の調査結果から見えてきたもの」を掲載しています。

本誌は、2022年に創刊した、Web限定の教育情報誌です。現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探ります。第１回は、「GIGAスクール構想と子供たちの変化」をテーマに、GIGAスクール構想に伴うタブレット端末の活用等の現状や課題を明らかにしていくことを目的とし、東書Eネット会員に登録の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。８月末から９月初めにかけて実施し、377人の先生方から回答をいただきました。その調査結果の分析と、山梨大学准教授、三井一希先生による「１人1台端末活用のためのヒント」を掲載しています。