学校における教育活動・教育課題について,①教科の実践研究や授業改善,②学級経営(若手先生向けの学級づくりなど),③今日的教育課題(小中連携など)の視点から,毎年10ほどの委員会がテーマを立てて研究・開発を行い,年度末に研究報告書としてまとめています。
A4 判,毎年3〜4 月発行
発行 | 随時 |
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対象 | 小学校・中学校の先生方など |
公開日:2014年3月21日
各実践事例は,各4ページ構成で内容は以下のとおりである。
○1ページ目は「実践事例の概要」を簡潔にまとめている。
・ 特に,3「学習指導の工夫1」(必要に応じて4「学習指導の工夫2」)で,事例テーマにかかわる視点をもとに,本時の内容を説明している。
○2ページ目は事例の内容にかかわる資料などを詳しくまとめている。
○3,4ページ目は「本時の展開の概要」をまとめている。
・ 特に,「教師の主な発問と子どもの反応」を,見やすくまとめている。
最後に板書例をもとに,授業の展開を概観できるようにした。(東研研究報告 No.259)
公開日:2014年3月20日
社会科の基礎的・基本的な指導方法は,次の4点に大別できる。
ア,資料活用に関する指導法
イ,見学,観察,体験的な活動に関する指導法
ウ,話し合い活動に関する指導法
エ,表現に関する指導法
4点は更に細かな指導方法に細分化される。これらの中から年間1 テーマを設定
し,具体的かつ効果的な指導法の解明に取り組んでいく。
これまで取り組んできたテーマは,
①平成22年度 「写真資料」の活用法(5事例)
②平成23年度 「グラフなどの統計資料」の活用法(6事例)
③平成24年度 「地図資料」の活用法(6事例)
今年度は「新聞づくり」の指導法として六つの事例を取り上げることとした。(東研研究報告 No.258)
公開日:2014年3月19日
本報告書は,日々学級づくりに奮闘する学級担任の一日を時系列で追い,それぞれの活動の中で「しなければならないこと」「してはならないこと」等を整理するとともに,子ども達への気配りや心配りの在り方,さらには,よりよい学級づくりに向けての様々な創意工夫ある手立て等について,具体例を示そうとしたものです。学校現場で活躍する先生方のご協力のもとに,教師の知恵,学級担任の知恵を出し合っていただ,きまとめました。 (東研研究報告 No.257)
公開日:2014年3月13日
本研究報告書は,若い教師を主眼としているが,全ての教師に参考としてほしいと願い,本年度は21の事例について失敗談や構え方を紹介しようとしたものである。ここに書かれている内容は,実際の現場の生の姿である。私どもも,このヒント集を作りながら,「もっと良い授業をしたい」と考え続けながら歩んできた。文章にすることの難しさや相手にきちんと伝えることの難しさを感じてきた。今の時代,教師の仕事のすばらしさをたくさんつかんでほしいとの思いもつづったつもりであるが……。(東研研究報告 No.256)
公開日:2014年3月12日
本資料では,さまざまな自治体のこれまでの取り組みをもとに具体的な事例を紹介します。以下のポイントでまとめました。
・小中連携教育、小中一貫教育は義務教育の質の向上を図るために取り組む課題である。
小中連携教育、小中一貫教育は地域とともに子どもを育てる教育を具現化した取り組みである。
・自治体や地域、学校の実態や特色を生かした取り組みを進める。
・子どもの変容をとらえ、取り組みの改善を図る。
・教育委員会、校長のリーダーシップと教職員の意識改革がポイントである。
(東研研究報告 No.255)
公開日:2014年3月11日
本研究報告書は,川崎市において現在行われている小中連携教育の実践やその取り組みの内容などを紹介しつつ,改めて小中連携,一貫教育のあり方を検証し,今後の小中連携,一貫教育推進のための課題やその解決のための方策などを展望するものとしてまとめたものである。なお,川崎市においては,「小中一貫教育」という言葉は用いず,小中一貫教育を包含した大きな概念として捉えることができる「小中連携」(小・中学校が互いに情報交換,交流することを通じ,小学校教育から中学校教育への円滑な接続を目指す様々な教育)という概念で本事業を推進しているため,川崎市内の小中学校の実践例を紹介している本研究報告書においては,小中連携,小中一貫教育と表記しつつも,小中連携教育という内容で統一されている。(東研研究報告 No.252)
公開日:2014年3月10日
校内外で生じているさまざまな事故や事件,そして教育課題などを首都圏の校長先生を中心にときには副校長,教頭,主幹の先生方に持ち寄っていただき,それを資料とし,それに対し学校はどのように対処していけばよいのかについて,法律的な思考を取り入れた課題解決法を研究した。本書では,提供された資料をもとに,課題を「質問」という形で表し,「解説」で法律的にはこのようなことが考えられると示す方式をとった。また適宜,「law column」という法律に関するコラムを入れてある。側注には,本文の語句をより詳細に説明する内容(一口メモ,参考条文)を示した。判例もよく知られたものを掲載した。(東研研究報告 No.251)
公開日:2013年4月26日
東研研究報告No.250(特別課題シリーズ32)東京教育研究所2013年4月発行。
本資料は,評価指標を用いた評価に加えて,児童生徒の理解 の自覚化(メタ認知)を踏まえた指導と評価をどの実践事例にも取り入れたところが特徴。また,メタ認知については,実践事例研究とは別に稿を設 け,その理論と学習への利用の仕方などについて詳細に述べてある。
公開日:2013年4月15日
東研研究報告No.249(特別課題シリーズ31)東京教育研究所2013年4月発行。本委員会は,平成24年度,教育内容改善の最重要事項である「言語活動の充実」に焦点をあてて実践研究を進めてきました。本資料は,新学習指導要領全面実施以後の中学校における言語活動の取り組みの現状,言語活動の充実を図る校内研究体制のあり方,授業づくりと期待される成果などについて,今後,各学校で研究を推進する上で十分に参考になるものと確信しています。各学校で校内研修や研究会などで活用されることを願っています。
公開日:2013年3月27日
東研研究報告No.248(特別課題シリーズ30)東京教育研究所2013年3月発行。本年度の研究テーマは「比例」を取り上げました。「比例の考え」は小学校・中学校を通して問題解決等に用いられる重要な考え方です。今回の「小学校学習指導要領」の改訂では第5学年から指導されるようになり,第6学年には「反比例」の内容が加わってきました。本資料は,比例に関する指導事例をまとめたものです。本指導事例は,東京書籍算数教科書の問題を本事例の課題として用いています。