校内外で生じているさまざまな事故や事件，そして教育課題などを首都圏の校長先生を中心にときには副校長，教頭，主幹の先生方に持ち寄っていただき，それを資料とし，それに対し学校はどのように対処していけばよいのかについて，法律的な思考を取り入れた課題解決法を研究した。本書では，提供された資料をもとに，課題を「質問」という形で表し，「解説」で法律的にはこのようなことが考えられると示す方式をとった。また適宜，「law column」という法律に関するコラムを入れてある。側注には，本文の語句をより詳細に説明する内容（一口メモ，参考条文）を示した。判例もよく知られたものを掲載した。（東研研究報告 No.251）

東研研究報告No.250（特別課題シリーズ32）東京教育研究所2013年4月発行。
本資料は，評価指標を用いた評価に加えて，児童生徒の理解 の自覚化（メタ認知）を踏まえた指導と評価をどの実践事例にも取り入れたところが特徴。また，メタ認知については，実践事例研究とは別に稿を設 け，その理論と学習への利用の仕方などについて詳細に述べてある。

東研研究報告No.249（特別課題シリーズ31）東京教育研究所2013年4月発行。本委員会は，平成24年度，教育内容改善の最重要事項である「言語活動の充実」に焦点をあてて実践研究を進めてきました。本資料は，新学習指導要領全面実施以後の中学校における言語活動の取り組みの現状，言語活動の充実を図る校内研究体制のあり方，授業づくりと期待される成果などについて，今後，各学校で研究を推進する上で十分に参考になるものと確信しています。各学校で校内研修や研究会などで活用されることを願っています。

東研研究報告No.248（特別課題シリーズ30）東京教育研究所2013年3月発行。本年度の研究テーマは「比例」を取り上げました。「比例の考え」は小学校・中学校を通して問題解決等に用いられる重要な考え方です。今回の「小学校学習指導要領」の改訂では第５学年から指導されるようになり，第６学年には「反比例」の内容が加わってきました。本資料は，比例に関する指導事例をまとめたものです。本指導事例は，東京書籍算数教科書の問題を本事例の課題として用いています。

東研研究報告　No. 247　特別課題シリーズ29，2013年3月発行。学級は学校経営の最前線である。どんな教育目標を立てようと，学級が子ども達にとって 確かな居場所とならず，学力保障，成長保障に向けて機能しなければ，学校経営は成り立た ない。そこで，学級経営に腐心される諸先生方に参考となる実践事例を提供しようと始めた 本研究も３年目となった。本年度は，これまでと視点を変え，「豊かな級風づくりへのスタ ート」をサブテーマに，年度当初の取り組みについて考え続けてきた。（はじめにから）

東研研究報告　No. 246　特別課題シリーズ28，2013年3月発行。本研究は，全国の研究成果物を分析することで見えてきた「生徒指導に外せない視点」を21事例に分けて解説しています。また，東書Eネット（TEN）会員の教員（1,057名）からのTENを用いたアンケートで，「生徒指導」や「教員生活」の悩みを集計したものを掲載しています。巻末には，実践事例の中にある教育キーワードをまとめた索引を掲載しました。ぜひご一読ください。

東研研究報告　No. 245　特別課題シリーズ27，2013年3月発行。本研究は，社会科の基礎的・基本的な指導方法について，一昨年の「写真資料」の活用法，昨年の「グラフなどの統計資料」の活用法に続き，今年度は「地図資料」の活用法として６つの事例を取り上げました。

東研研究報告No.242（特別課題シリーズ26）東京教育研究所 研究開発部会算数数学教育研究会2012年12月発行。本研究では特に，小学校と中学校の算数･数学の教育課程に着目し，「統計学習」の一連の流れを実証的に考察 することを目指した。新たに中学校数学に新設された領域『D 資料の活用』では，「目的に応じて資料を収集し て整理し，その資料の傾向を読み取る能力を培う」ことをその目標としている。統計的探究プロセスに照 らし合わせて考えるなら，「とらえる，あつめる，まとめる，よみとる」に相当するものであるが，本研究では 更に「いかす」ことにも焦点をあてて研究を進めている。

東京教育研究所関西分室からの実践報告です。伝統的な言語文化の指導を求めて授業づくり、物語のもつ構造を，比べ読みにより捉えさせる取り組み、伝統的な言語文化に親しむ子どもを育てる、国語科における言語活動の充実とは何か、「全国学力・学習状況調査」の求める国語科授業づくり、授業実践の中でのヒント、国語科授業の基礎知識Q&Aなどについて紹介します。

東研研究報告No.241（特別課題シリーズ25）東京教育研究所 研究開発部会 技術・家庭科研究委員会2012年5月発行。本研究は，問題解決能力育成に向けた学習過程（能力別到達目標）の明示が，具体的なカリキュラム開発でどのように効果を発揮するのか，実践する教師の立場になって，分かりやすく解説することをめざしたものです。