巻頭言「瓜作るより土作れ」（荘司　貴喜　東京教育研究所　主任研究員） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

（NEW 東研情報）令和5年度の「東研情報」は9月号より、「NEW東研情報」として内容をリニューアルしました。テーマは「人が考え動く学校経営」、サブテーマは「新たな教師の学びの姿」の実現です。巻頭言は2023年WBC優勝監督の栗山英樹さんです。本誌は、小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今号より東京都以外の実践事例も掲載しています。特集『CONNECT WITH』では現在の教育課題を取り上げ、その課題解決に先進的に取り組んでいる小・中学校の事例をご紹介します。9月号は「校種間連携」の実践事例を掲載いたしました。最終ページの『学校教育と法律相談』では、先生方から寄せられた相談の中で、教育論だけでなく法理論的な面からも考えることで解決できたり、課題が鮮明になったりする事例を取り上げました。ぜひご一読ください。

巻頭言「生成AIの進展と学校教育の役割」（齋藤　等　東京教育研究所　主任研究員／東京成徳大学　特任教授） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

巻頭言「コロナ５類移行後の夏休み、校長先生は何をしますか？」（石鍋　浩　東京教育研究所　主任研究員／明海大学　教授） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

巻頭言「教員採用選考の激変」（石井 卓之　東京教育研究所　主任研究員／帝京大学大学院　准教授） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

本研究報告書は、令和の日本型学校教育実現を目指して「組織運営」と組織を支える「人材育成」をテーマとし、自校の教育活動をアップデートしていくための学校の組織運営改善と、教師の資質・能力を高めるための人材育成に向けた校長としての英断とリーダーシップのあり方を紹介することによって、各学校における学校経営の充実・発展に寄与することを目的とする。また、「組織運営」「人材育成」の観点から計６点の視点を設定し、この６点の視点ごとに、学校経営全般の中で事例を基にその成果や課題を執筆いただくよう６人の校長に依頼した。教師の世代交代を乗り越え、学校が学習指導要領の主旨を踏まえて令和の日本型学校教育の具現化を目指した取り組みをさらに進めていくことを期待したい。（東研研究報告 No.345）

（東研情報）本誌は、東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは「日本一の学校づくり」第9回です。小学校、中学校の実践事例を中心にまとめました。保護者・地域と連携した取組（学校公開・学校運営）および大学と連携した人材育成を行っている実践。学校図書館の活用、教育の情報化ガイドブック、探究学習における実践。学習者用デジタル教科書活用モデル校としての実践、「個別最適化の学習指導を目指すICT教育環境づくり」における実践。さまざまな工夫と実践をご紹介します。

本研究委員会では、平成29（2017）年度から「小中一貫教育の現状と課題」を研究テーマに掲げ、先進校の実践を調査研究し、主に特色ある教育課程の編成や小中一貫教育校の学校運営について研究を進めてきた。今年度の調査研究については、本年4月より全国の小学校において、様々な形ではあるが、高学年での教科担任制が導入された。この導入に先がけて、小中一貫教育を推進する義務教育学校においては、小中の教職員が入り合って教科担任制を導入している学校を探し、その連携推進の実態を調査し、教育効果等を明らかにしたいと考えた。そこで、小学校で先進的に教科担任制を推進している学校を優先的に調べ、新たな取組に積極的に挑戦している特色ある小中一貫教育校7校を調査し、報告書にとりまとめた。(東研研究報告 No.351)

新型コロナウイルスの感染拡大により、学校教育を取り巻く環境は大きく変わった。生徒１人１台の端末の整備、オンライン・オンデマンド授業の実施などである。一方、「学校と家庭・地域の連携・協働」については、単なるスローガンになっていないだろうか。このような状況だからこそ、義務教育の学校経営の肝とも言える学校と家庭・地域の連携・協働について、「不易と流行」の視点から見直す必要があるのではないかと考えた。本報告書では、成果が上がっている事例や課題として残っている事項に基づき、これからの時代の学校と家庭・地域の連携・協働の在り方について、「提言」という新たな形で示すことにした。加えて、「求められる校長のリーダーシップ」という項目を起こし、昨年度までの研究グループの「学校経営の一助となる有効的・効果的な研究成果を発信する」というコンセプトを引き継ぐことにした。本報告書が各学校の研究や各種研修会等で活用されることを切に願っている。（東研研究報告 No.349）

巻頭言「『令和の日本型学校教育』の実現に向けた校長のリーダーシップ」（ 飛田　仁　東京教育研究所　主任研究員） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。