教師の関わりが学ぶ意欲を高める（露木昌仙　東京学芸大学教職大学院　特命教授）　文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

「いじめ」や「体罰」のない学校を（壷内　明　聖徳大学大学院　教授）　文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

東京教育研究所は，新学習指導要領全面実施３年目以降の定着を目指して，国や文部科学省の教育改革の動向を注視しながら，アンケート調査を実施して新教育課程推進上の課題を明らかにすることにした。アンケート調査は，東書Ｅネットを利用して行い，新学習指導要領の実施１年後の検証を実施した。本研究書は，調査結果を分析して各学校の取り組みから見えてきた課題を明らかにするとともに，新学習指導要領の定着や充実を目指して，今後どう取り組むべきかを冊子にまとめたものである。さらに，これから期待される授業実践や校内研究の在り方についても追求している。

本誌は，東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する情報誌です。今回のテーマは，「教員が元気になるマネージメント」第3回です。小学校，中学校の実践事例を中心にまとめました。また，ICT活用事例や学力向上に向けた取り組みなど，最新の教育事情をご紹介します。4月，9月，1月の年3回発行。

本資料では，さまざまな自治体のこれまでの取り組みをもとに具体的な事例を紹介します。以下のポイントでまとめました。
・小中連携教育、小中一貫教育は義務教育の質の向上を図るために取り組む課題である。
小中連携教育、小中一貫教育は地域とともに子どもを育てる教育を具現化した取り組みである。
・自治体や地域、学校の実態や特色を生かした取り組みを進める。
・子どもの変容をとらえ、取り組みの改善を図る。
・教育委員会、校長のリーダーシップと教職員の意識改革がポイントである。
（東研研究報告　No.255）

本研究報告書は，川崎市において現在行われている小中連携教育の実践やその取り組みの内容などを紹介しつつ，改めて小中連携，一貫教育のあり方を検証し，今後の小中連携，一貫教育推進のための課題やその解決のための方策などを展望するものとしてまとめたものである。なお，川崎市においては，「小中一貫教育」という言葉は用いず，小中一貫教育を包含した大きな概念として捉えることができる「小中連携」（小・中学校が互いに情報交換，交流することを通じ，小学校教育から中学校教育への円滑な接続を目指す様々な教育）という概念で本事業を推進しているため，川崎市内の小中学校の実践例を紹介している本研究報告書においては，小中連携，小中一貫教育と表記しつつも，小中連携教育という内容で統一されている。（東研研究報告　No.２５２）

東京教育研究所の学校経営研究委員会Ⅱでは，「今，緊急に取り組まなければならない教育課題」として，学力向上を目指す学習指導の在り方をはじめ，次の課題を取り上げた。① 学力の向上と授業改善　② 実態を直視した教育理念と教育活動　③ 経験年数に応じた教師の役割　④ 子ども理解の再吟味　⑤ 学校を地域に開く
　以上の課題を踏まえ，今年度の学校経営研究委員会Ⅱの追究テーマを設定した。（東研研究報告 No.254）

校内外で生じているさまざまな事故や事件，そして教育課題などを首都圏の校長先生を中心にときには副校長，教頭，主幹の先生方に持ち寄っていただき，それを資料とし，それに対し学校はどのように対処していけばよいのかについて，法律的な思考を取り入れた課題解決法を研究した。本書では，提供された資料をもとに，課題を「質問」という形で表し，「解説」で法律的にはこのようなことが考えられると示す方式をとった。また適宜，「law column」という法律に関するコラムを入れてある。側注には，本文の語句をより詳細に説明する内容（一口メモ，参考条文）を示した。判例もよく知られたものを掲載した。（東研研究報告 No.251）

今年度は，企業の経営者に直接お会いし，経営の理念や基本的な考え方，組織の在り方やその運営方法などのお話を伺うことにした。 具体的には，様々な企業や役所の研修事業を引き受け，その業績を大きく伸ばしている株式会社ノビテクの大林伸安代表取締役を訪ねた。大林氏の話を参考に，学校の置かれた状況に応じた柔軟な学校運営組織の在り方およびその運営，人材育成の方法などを考えていきたい。（東研研究報告 No.253）

「多忙感」の解消を目指す（佐藤正志　白梅学園大学　教授）　文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。