研究報告書を紹介しています。
公開日:2024年1月29日
「探究的な学び」を推進することは、学習指導要領の趣旨を踏まえて、主体的・対話的で深い学びを視点とした授業への改善や、より汎用性のある資質・能力の育成に効果的である。また、「教科等横断的な学び」や「カリキュラム・マネジメント」の推進についても同様である。今後、教科指導を含めた全教育課程で推進していくためには、校長のマネジメントが重要であり、校内研究等を中心に、教員の意識や校内体制を改善していくことが求められる。「探究的な学び」や「教科横断的な学び」、「カリキュラム・マネジメント」に関して先進的な取組を行っている東京都内の公立小・中学校5校の校長に研究員を委嘱し、できるだけ具体的・実践的で、最新の取組を紹介できるようにした。(東研研究報告 No.356)
公開日:2024年1月29日
東日本大震災から13年を迎える。大震災以降、防災教育の重要性がより一層高まり、全国各地の学校で意欲的にその実践が展開されてきた。一方で、令和5年度の中学生は、幼かったため、震災時の記憶がほとんどなく、小学生は、1〜6年の児童全てが大震災以降に産まれているといった状況となる。また、日本では大震災後も地震、大雨による洪水や河川氾濫など、毎年のように大きな自然災害に見舞われている。このような様々な大規模自然災害を自分ごととして捉え、児童生徒が自らの行動で生命・安全を守れるように学校や自治体が指導することは、最も重要な役割の一つである。大震災後、この約10年間の防災教育の内容を振り返り、取り組み方の変化の様子(改善点や工夫点)などに焦点を当て、今後の防災教育の在り方を探っていく。防災教育に関心のある全ての学校関係者が、これまでの被災の体験を風化させることなく、「これからの防災教育」推進の手がかりの一助となることを願っている。(東研研究報告 No.359)
公開日:2023年4月 1日
本研究報告書は、令和の日本型学校教育実現を目指して「組織運営」と組織を支える「人材育成」をテーマとし、自校の教育活動をアップデートしていくための学校の組織運営改善と、教師の資質・能力を高めるための人材育成に向けた校長としての英断とリーダーシップのあり方を紹介することによって、各学校における学校経営の充実・発展に寄与することを目的とする。また、「組織運営」「人材育成」の観点から計6点の視点を設定し、この6点の視点ごとに、学校経営全般の中で事例を基にその成果や課題を執筆いただくよう6人の校長に依頼した。教師の世代交代を乗り越え、学校が学習指導要領の主旨を踏まえて令和の日本型学校教育の具現化を目指した取り組みをさらに進めていくことを期待したい。(東研研究報告 No.345)
公開日:2023年3月27日
新型コロナウイルスの感染拡大により、学校教育を取り巻く環境は大きく変わった。生徒1人1台の端末の整備、オンライン・オンデマンド授業の実施などである。一方、「学校と家庭・地域の連携・協働」については、単なるスローガンになっていないだろうか。このような状況だからこそ、義務教育の学校経営の肝とも言える学校と家庭・地域の連携・協働について、「不易と流行」の視点から見直す必要があるのではないかと考えた。本報告書では、成果が上がっている事例や課題として残っている事項に基づき、これからの時代の学校と家庭・地域の連携・協働の在り方について、「提言」という新たな形で示すことにした。加えて、「求められる校長のリーダーシップ」という項目を起こし、昨年度までの研究グループの「学校経営の一助となる有効的・効果的な研究成果を発信する」というコンセプトを引き継ぐことにした。本報告書が各学校の研究や各種研修会等で活用されることを切に願っている。(東研研究報告 No.349)
公開日:2022年3月29日
本委員会では「子供自らが道徳的価値に気付き、子供自らが道徳的価値についての理解を深め、本委員会では、2017年度から「小中一貫教育の現状と課題」を研究テーマに掲げ、先進校の実践を調査研究し、主に特色ある教育課程の編成や小中一貫校の学校運営について研究を進め5年目である。今年度は、昨年度の全国の義務教育学校108校にアンケート調査した結果をもとに、各義務教育学校の抱える課題等について議論した。令和4年度から小学校の高学年に教科担任制を導入する文科省方針を踏まえ、先行的に教科担任制を進めている小中一貫教育校を調査し、効果的な教科担任制の導入等について研究を進めた。5校の実践事例を取り上げている。(東研研究報告 No.341)
公開日:2022年3月24日
コロナ禍の影響で教育界のデジタル化は一気に進んだ。「学びの多様化」に向けた学びの質の大転換期であるといっても過言ではない。本委員会では、国や自治体の教育動向を踏まえ、2020年代を通じて実現すべき「令和の日本型学校教育」の充実に向けて、実践的研究を深めることにした。GIGAスクール構想をはじめ、オンライン授業、デジタル教科書の活用、外国人児童生徒、夜間学級など、話題となっている教育課題について研究を推進した。本報告書が各学校の研究や各種研修会等で活用されることを願っている。(東研研究報告 No.338)
公開日:2021年3月29日
新型コロナウイルスの感染拡大により,この危機を乗り越えようと各学校では,感染防止の観点から教職員が一丸となって対応してきた。管理職のリーダーシップによる危機管理対応と子供たちへの安心・安全な学校環境づくりの重要性が今も強く求められている。併せて新型コロナウイルス対策で外出自粛が求められ,家庭内での児童虐待の増加も懸念されている。その他,コロナ禍でのいじめや不登校,インターネット・スマホに関わる問題等についても重要課題になっている。子供の生命と安全を守ることは,学校の最大の使命であり,責務である。本研究委員会では,本年度の研究テーマを「コロナ禍での学校の危機管理対応と安全教育の充実」と設定し,メンバーが心を一つにして研究を推進することにした。(東研研究報告 No. 329)
公開日:2021年3月12日
本研究テーマ設定の背景には,学校管理職を目指す教員の減少という問題がある。学校は,子供たちの心身の発達に応じて,体系的な教育を組織的に進めていくことを使命としている。学習指導要領が改訂され,各学校では,アクティブ・ラーニングの視点からの授業改善を進め,子供たち一人一人に資質・能力を育む教育活動を推進している。管理職を目指す教員の減少という問題は,学校組織を支える教職員や関係者とともに,組織的・協働的に教育活動を推進し,これからの学校教育を創造するリーダーが不足することを意味する。では,いかにして管理職を目指す教員を育成していくか,それが本研究の課題である。5名の研究委員が1章ずつを担当し,管理職候補者育成の現状や取組について,様々な視点から執筆することとした。(東研研究報告 No.327)
公開日:2020年3月30日
学校現場からの教育改革の推進と教職員の資質能力の向上について,以下の項目を中心に研究を深めた。(1) 「社会に開かれた教育課程」の理念のもと,令和時代における学校づくりをどのように創造するか,(2) 「教職員の働き方改革」で見えてきた昨今の課題,(3) 教職員の資質能力の向上策と主体的に授業改善に取り組む組織づくり,(4)中堅・若手教員の育成(5) Society5.0時代に向けた学校経営や教育活動の展開(東研研究報告 No. 319)
公開日:2019年3月27日
教職員の「働き方改革」について、実践的研究を深めることにした。学校現場の最高責任者としての校長が、この改革に対してどのように取り組みどんな課題が見えてくるのか。学校現場から有効的・効果的な教職員の「働き方改革」を発信できるようにしたいと思っている。実践事例を4事例掲載した。(東研研究報告 No.308)