研究報告書を紹介しています。
公開日:2021年9月1日
本誌は、東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは、「日本一の学校づくり」第4回です。小学校、中学校の実践事例を中心にまとめました。「子供を育てる」学校から「子供が育つ」学校を目指し、家庭・地域の力を活用したひらかれた学校づくりの実践、若い力を活かし、日々小さなイノベーションを積み重ねていく取組の様子、不登校対策のために組織的に学力向上を図った実践、 小規模校であることを「強み」と捉え、客観的データの活用を通してスピード感ある学校経営を進める姿など、さまざまな工夫と実践を紹介します。
公開日:2021年9月1日
「アフターコロナの学校はどうなるか」( 田牧 徹 東京教育研究所 主任研究員) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
公開日:2021年7月1日
「タブレット端末と鉛筆」( 武井 悟 東京教育研究所 主任研究員) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
公開日:2021年5月1日
「新しい教育課程の実施に向けて」( 飛田 仁 東京教育研究所主任研究員/星槎大学 講師 ) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
公開日:2021年4月1日
本誌は,東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは,「日本一の学校づくり」第3回です。小学校,中学校の実践事例を中心にまとめました。小集団活動や異年齢交流などの活動を通して学校・家庭・地域が一体となって教育活動を推進する取組,学校経営を支える3本の柱を具現化し,日本一の普通の学校をつくる実践,生徒相互・生徒と教員との信頼関係を大切にした教育活動,コミュニティ・スクールを基盤とした小・中一貫教育をさらに発展させ,スクール・コミュニティの創造に向けた取組など,さまざまな工夫と実践を紹介します。
公開日:2021年4月1日
学習指導要領「前文」に持続可能な社会の創り手の重要性が明記され, この「前文」を受け,学習指導要領の総則等においても同様にその重要性が繰り返し述べられている。本冊子では実践事例(小学校)を6事例掲載した。監修は無藤隆先生である。 ①ESDを中心に据える学校経営の在り方 ②ホールスクールアプローチで推進するESD ③クリエイティブな児童の育成 ④教師も児童もアクティブに学び続ける学校経営 ⑤ESDを通した校内研究の再構成 ⑥持続可能な社会の形成者育成の日常化を図る学校経営 (東研研究報告 No.323)
公開日:2021年4月1日
令和元年12月に中教審から,2020年代を見据えた学校教育の姿が示された。それは,個別最適化された学びの実現と学びを支える環境づくりである。しかし,新型コロナウイルスの感染拡大に伴って学びの環境が大きく変わり,学校は休校を余儀なくされた。終息が見えない状況が続くなかで臨時休業の対応やアフターコロナの教育を考えていく取組も見られた。一方,文科省は「GIGAスクール構想」を前倒しで実施するという。教育の情報化の推進に拍車がかかることが十分予想できる。ICTの利活用やプログラミング教育,さらに,令和4年度を目途に小学校高学年の教科担任制の導入等,課題は多い。これらの課題を解決するためには,教育環境の整備と人材育成は不可欠と考えた。事例を執筆した6人の研究委員は,サブテーマの「学びを支える環境づくりと人材育成」を念頭に,「未来志向の学校経営」として新たな教育の創造に努力している校長である。(東研研究報告 No.324)
公開日:2021年3月29日
新型コロナウイルスの感染拡大により,この危機を乗り越えようと各学校では,感染防止の観点から教職員が一丸となって対応してきた。管理職のリーダーシップによる危機管理対応と子供たちへの安心・安全な学校環境づくりの重要性が今も強く求められている。併せて新型コロナウイルス対策で外出自粛が求められ,家庭内での児童虐待の増加も懸念されている。その他,コロナ禍でのいじめや不登校,インターネット・スマホに関わる問題等についても重要課題になっている。子供の生命と安全を守ることは,学校の最大の使命であり,責務である。本研究委員会では,本年度の研究テーマを「コロナ禍での学校の危機管理対応と安全教育の充実」と設定し,メンバーが心を一つにして研究を推進することにした。(東研研究報告 No. 329)
公開日:2021年3月12日
本研究テーマ設定の背景には,学校管理職を目指す教員の減少という問題がある。学校は,子供たちの心身の発達に応じて,体系的な教育を組織的に進めていくことを使命としている。学習指導要領が改訂され,各学校では,アクティブ・ラーニングの視点からの授業改善を進め,子供たち一人一人に資質・能力を育む教育活動を推進している。管理職を目指す教員の減少という問題は,学校組織を支える教職員や関係者とともに,組織的・協働的に教育活動を推進し,これからの学校教育を創造するリーダーが不足することを意味する。では,いかにして管理職を目指す教員を育成していくか,それが本研究の課題である。5名の研究委員が1章ずつを担当し,管理職候補者育成の現状や取組について,様々な視点から執筆することとした。(東研研究報告 No.327)
公開日:2021年3月1日
「今,対話の時間と空間を大切にしたい」( 中田 正弘 白百合女子大学 人間総合学部 初等教育学科 教授 ) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。