（NEW 東研情報）本誌は、東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。巻頭言は人形で有名な株式会社 久月の社長 横山 久俊さんで、「季節の移り変わりと室礼」になります。実践事例ですが、今号から東研情報は「ウェルビーイングな学校経営」をテーマとしました。「ウェルビーイング」という言葉は、昨年６月に閣議決定された「第4期 教育振興基本計画」で示され、同じく昨年行われた「全国連合小学校 校長会 全国大会 東京大会」の大会副主題になった言葉です。東京及び全国の学校の実践事例を掲載しております。また、特集ページをリニューアルして、今号より「コロナを乗り越えて」としました。新型コロナウイルス感染対策の中で、日本中の学校がさまざまな工夫を凝らし、多くの知見を得ました。特に GIGA スクール構想の推進と時を同じくしたことで、アフターコロナとなった今でも、生かされている工夫がたくさんあります。小学校、中学校とそれぞれご紹介します。最終ページの『学校教育と法律相談』は、「不適切な指導をした教員に対し保護者からの退職要求と法的責任」です。現場の先生方に好評を博しているページですので、ぜひご一読ください。

今号の巻頭言は「感覚をアップデートする」（三井 一希 東京教育研究所 主任研究員/山梨大学教育学部　准教授）になります。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。

今号の巻頭言は「教科書内デジタルコンテンツの躍進」（藤井 斉亮 東京教育研究所 所長）になります。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。

本誌は、東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。テーマは「人が考え動く学校経営」、サブテーマは「学校の働き方改革の推進」です。巻頭言は俳優の小手 伸也さんで、「俳優の卵たちに『進学』を勧める二つの理由」になります。実践事例は前号から引き続き、東京都の実践事例に加えて東京都以外の実践事例も掲載しました。小学校は大阪府枚方市立蹉跎東小学校、中学校は福島県会津若松市立第一中学校の実践事例になります。特集『CONNECT WITH』では「校種間連携」の実践事例として、東京都千代田区立九段中等教育学校を取り上げました。最終ページの『学校教育と法律相談』では、「いじめをした加害者側の保護者の責任など」について取り上げました。全国の学校のさまざまな実践事例をぜひご一読ください。

今号の巻頭言は「春風吹く学校と校長に」（和田 孝 東京教育研究所 主任研究員/帝京大学教育学部 教授）になります。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。

「探究的な学び」を推進することは、学習指導要領の趣旨を踏まえて、主体的・対話的で深い学びを視点とした授業への改善や、より汎用性のある資質・能力の育成に効果的である。また、「教科等横断的な学び」や「カリキュラム・マネジメント」の推進についても同様である。今後、教科指導を含めた全教育課程で推進していくためには、校長のマネジメントが重要であり、校内研究等を中心に、教員の意識や校内体制を改善していくことが求められる。「探究的な学び」や「教科横断的な学び」、「カリキュラム・マネジメント」に関して先進的な取組を行っている東京都内の公立小・中学校５校の校長に研究員を委嘱し、できるだけ具体的・実践的で、最新の取組を紹介できるようにした。（東研研究報告 No.356）

本研究のテーマを「子どもにとって魅力ある学校づくりへの挑戦〜不登校に関わる問題 を改善する教育活動〜」とした。元気な子どもは「動きたい」「表現したい」「活動したい」等などと「何かやりたい」と強く願っている。活気をもっている子どもは「学びの力」が備わっているのではないだろうか。一方、昨年度の研究において、自ら行動する力を失い、生活に活力を感じにくい子どもは、学ぶことに喜びを感じにくいことが見えてきた。
今回の研究推進の基盤として、子どもが活動する前や活動しながら抱く不安感をできるだけ和らげ、自分の力を思いきり発揮できる学習環境づくりについて模索する。そこでは、研究員の実践を「子どものペース」「子どものねがい」「子どものタイミング」の三つの視点で振り返り、子どもが安心して自分の力を表現できるための実践となっているのか検証した。小中学校６名の研究員による教育実践である。学びの原点は彼ら自らがもっている価値（存在価値）に気づかせることだと考える。私たち大人はあらゆる角度から、子どものねがいや思いを深く探り、彼らが自ら進んで表現できる学びの機会をつくり出す方策を探求しなければならない。 (東研研究報告 No.360)

東日本大震災から13年を迎える。大震災以降、防災教育の重要性がより一層高まり、全国各地の学校で意欲的にその実践が展開されてきた。一方で、令和５年度の中学生は、幼かったため、震災時の記憶がほとんどなく、小学生は、１〜６年の児童全てが大震災以降に産まれているといった状況となる。また、日本では大震災後も地震、大雨による洪水や河川氾濫など、毎年のように大きな自然災害に見舞われている。このような様々な大規模自然災害を自分ごととして捉え、児童生徒が自らの行動で生命・安全を守れるように学校や自治体が指導することは、最も重要な役割の一つである。大震災後、この約10年間の防災教育の内容を振り返り、取り組み方の変化の様子（改善点や工夫点）などに焦点を当て、今後の防災教育の在り方を探っていく。防災教育に関心のある全ての学校関係者が、これまでの被災の体験を風化させることなく、「これからの防災教育」推進の手がかりの一助となることを願っている。（東研研究報告 No.359）

校長が学校経営方針に基づき、自校の教育活動の改善を具現化し、実践的に展開するための基盤となるのが「校内研修」である。本書においては、「校内研修」の機能を【教育課題への理解と課題解決に向けた意欲向上の視点】、【組織の活性化の視点】、【人材活用・育成の視点】、【研修成果の児童生徒への還元の視点】から捉えた。そして、今日的教育課題の中から、校種や教育内容を考慮し、次のような研修（取組）を取り上げた。①小学校共通の課題である学習指導の改善の取組、②中学校において充実が求められる「道徳教育」の取組、③多様な教育の支援を必要とする児童生徒への「特別支援教育等」の取組、④小・中学校の生徒指導上の喫緊の課題である「いじめの未然防止」の取組、⑤実効性を求められる「学校安全」の見直し・改善の取組。本書が各学校において「校内研修」を計画・実施するに当たり、参考としてご活用いただけることを願っている。(東研研究報告 No.357)

今号の巻頭言は「うたがう力で人の幸せを創造」（渡邊 仁　東京教育研究所　主任研究員）となっております。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。