本研究委員会は、学校が本来持つ「ひと」の力の豊かさを再認識し、誰もが「やりがい」と「生きる喜び」を実感できる経営の在り方を追求するため、現場の教員６名の研究員でその本質を探り出した。
　日本の学校教育において、高い学力の一方で、自己存在価値や自己効力感の低さが課題として横たわっている。私たちはこの問題に対し、他者との関係性を深める「非認知能力（SEL）」の育成こそが、学校組織を活性化させる鍵であると結論付けた。
　私たちがいま目指すべきは、互いの力を認め合い、他者への貢献を通して自らの価値を高める「幸せの往還」を生み出すことにある。教育関係者は、子どもと教職員のウェルビーイング実現のため、強い決意を持って「心豊かな環境づくり」へと邁進し続けなければならない。（東研研究報告 No.373）

本誌は、小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。
巻頭言は、笑伝塾塾長の殿村 政明さんで、「笑いは心のストレッチから生まれる」になります。
実践事例は、「ウェルビーイングな学校経営」をテーマとし、東京都及び全国の学校の実践事例を掲載しております。
特集ページは、「New Stageへ 学習指導要領改訂を見据えて〜柔軟な教育課程編成のために〜」で、小学校、中学校とそれぞれご紹介します。
最終ページの『学校教育と法律相談』は、兵庫教育大学大学院 教授の神内 聡先生（弁護士）が、現場で取り上げられそうな問題を、質問、回答のかたちで分かりやすく解説しています。今号は「法律に基づくいじめ対応の難しさと障害への合理的配慮」です。現場の先生方に好評を博しているページですので、ぜひご一読ください。

　各学校・地域では、次期学習指導要領を見据えつつ、現行の趣旨を深めた創意工夫のある教育活動が進められている。一方、多様性の包摂や学力の高度化といった難題に対し、カリキュラム・オーバーロードの解消や働き方改革の視点も欠かせない状況である。これらへの対応には、教育課程の編成だけでなく、校内の組織運営や地域との連携、AI等のデジタル活用を統合的に整理し、マネジメントを強化することが不可欠となる。
　本書では、校長の卓越したリーダーシップによる具体的・実践的な最新の取組を紹介している。「地域総がかりによる『四方よし』の学校づくり」、「共生社会の形成に向けた特別支援教育の充実」、「子どもの学びの必然に沿う柔軟な教育課程」、「小中一貫教育の強みを生かした9年間の連続した学び」、「不登校に対応した『学びの多様化学校』の実践」、「個別最適な学びと業務改善を両立するAI活用」に取り組む6校（小・中学校）の事例を収録した。
　他校の実践を自校の課題解決に向けたヒントとし、新たな教育活動を創造する一助となれば幸いである 。（東研研究報告 No.372）

本誌は、小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。
巻頭言は、作家の朝比奈 あすかさんで、「大人の社会と地続きにある子供の世界」になります。
実践事例は、「ウェルビーイングな学校経営」をテーマとし、東京都及び全国の学校の実践事例を掲載しております。
特集ページは、「New Stageへ 学習指導要領改訂を見据えて〜柔軟な教育課程編成のために〜」で、小学校、中学校とそれぞれご紹介します。
最終ページの『学校教育と法律相談』は、兵庫教育大学大学院 教授の神内 聡先生（弁護士）が、現場で取り上げられそうな問題を、質問、回答のかたちで分かりやすく解説しています。今号は「部活動顧問を拒否する教員への対応」です。現場の先生方に好評を博しているページですので、ぜひご一読ください。

今号の巻頭言は「特別支援教育は二項対立ではなく、いいとこ取りを」（田中 裕一 東京教育研究所 主任研究員/神戸女子大学 教授）になります。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。

今号の巻頭言は「探究活動は安全性の担保が確保できるのか」（辻本 昭彦 東京教育研究所 主任研究員/法政大学 教授）になります。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。

本誌は、小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。
巻頭言は、ミートボールで有名な石井食品株式会社 代表取締役社長執行役員の石井 智康さんで、「農と食卓をつなぎ、子育てを応援する会社に」になります。
実践事例は、「ウェルビーイングな学校経営」をテーマとし、東京都及び全国の学校の実践事例を掲載しております。
特集ページは、「New Stageへ 学習指導要領改訂を見据えて〜柔軟な教育課程編成のために〜」で、小学校、中学校とそれぞれご紹介します。
最終ページの『学校教育と法律相談』は、今号より兵庫教育大学大学院 教授の神内 聡先生（弁護士）に執筆者が変わりました。「生徒間の性犯罪と転校要求への対応」について解説します。現場の先生方に好評を博しているページですので、ぜひご一読ください。

　本誌は、現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探るWeb限定の教育情報誌です。
　令和７年度の第１回は、「総合的な学習の時間」をテーマにしました。総合的な学習の時間は、平成10（1998）年の学習指導要領で創設され、その後、平成20年、29年と2回の学習指導要領改訂を経て今日に至ります。また、総合的な学習の時間は、探究的な見方・考え方を働かせ、横断的・総合的な学習を行うことを通して、よりよく課題を解決し、自己の生き方を考えていくための資質・能力を育成することが期待される一方で、総合的な学習の時間の構想や実践には、課題も見受けられます。
　そこで、今回、改めて、総合的な学習の時間について調査を実施し、その実施状況や改善策、課題等について明らかにすることを目的として、東書Eネット会員にご登録の先生方を中心に質問紙調査を実施しました。令和７（2025）年４月下旬から５月下旬にかけて実施し、81人の先生方から回答をいただきました。
　その調査結果の分析と、広島大学大学院　准教授の渡邉巧先生による「探究心を大切に長期的なスパンでの取り組みを！」を掲載しています。

　今号の巻頭言は「潜在的クリエイターとしての子供たちと創造性」（豊田 充崇 東京教育研究所 主任研究員/和歌山大学教職大学院 教授）になります。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。

　今号の巻頭言は「家庭教育の改善を促すには？」（榎並 隆博 東京教育研究所 主任研究員）になります。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。