校長が学校経営方針に基づき、自校の教育活動の改善を具現化し、実践的に展開するための基盤となるのが「校内研修」である。本書においては、「校内研修」の機能を【教育課題への理解と課題解決に向けた意欲向上の視点】、【組織の活性化の視点】、【人材活用・育成の視点】、【研修成果の児童生徒への還元の視点】から捉えた。そして、今日的教育課題の中から、校種や教育内容を考慮し、次のような研修（取組）を取り上げた。①小学校共通の課題である学習指導の改善の取組、②中学校において充実が求められる「道徳教育」の取組、③多様な教育の支援を必要とする児童生徒への「特別支援教育等」の取組、④小・中学校の生徒指導上の喫緊の課題である「いじめの未然防止」の取組、⑤実効性を求められる「学校安全」の見直し・改善の取組。本書が各学校において「校内研修」を計画・実施するに当たり、参考としてご活用いただけることを願っている。(東研研究報告 No.357)

今号の巻頭言は「うたがう力で人の幸せを創造」（渡邊 仁　東京教育研究所　主任研究員）となっております。また、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。ぜひご一読ください。

本誌は、東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。テーマは「人が考え動く学校経営」、サブテーマは「多様な専門性を有する質の高い教職員集団の形成」の実現です。巻頭言は稲田尚子先生（大正大学心理社会学部臨床心理学科 准教授）で、「アンガーマネジメント授業のススメ」になります。
　実践事例は前号から引き続き、東京都の実践事例に加えて東京都以外の実践事例も掲載しました。小学校は埼玉県戸田市立笹目東小学校、中学校は茨城県つくば市立谷田部東中学校の実践事例になります。特集『CONNECT WITH』では「校種間連携」の実践事例として、東京都江戸川区立葛西小・中学校を取り上げました。最終ページの『学校教育と法律相談』では、「なぜ、４月2日生まれから翌年の4月1日生まれまでの児童が同学年か」について取り上げました。全国の学校の様々な実践事例をぜひご一読ください。

巻頭言「瓜作るより土作れ」（荘司　貴喜　東京教育研究所　主任研究員） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

（NEW 東研情報）令和5年度の「東研情報」は9月号より、「NEW東研情報」として内容をリニューアルしました。テーマは「人が考え動く学校経営」、サブテーマは「新たな教師の学びの姿」の実現です。巻頭言は2023年WBC優勝監督の栗山英樹さんです。本誌は、小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今号より東京都以外の実践事例も掲載しています。特集『CONNECT WITH』では現在の教育課題を取り上げ、その課題解決に先進的に取り組んでいる小・中学校の事例をご紹介します。9月号は「校種間連携」の実践事例を掲載いたしました。最終ページの『学校教育と法律相談』では、先生方から寄せられた相談の中で、教育論だけでなく法理論的な面からも考えることで解決できたり、課題が鮮明になったりする事例を取り上げました。ぜひご一読ください。

巻頭言「生成AIの進展と学校教育の役割」（齋藤　等　東京教育研究所　主任研究員／東京成徳大学　特任教授） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

巻頭言「コロナ５類移行後の夏休み、校長先生は何をしますか？」（石鍋　浩　東京教育研究所　主任研究員／明海大学　教授） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

巻頭言「教員採用選考の激変」（石井 卓之　東京教育研究所　主任研究員／帝京大学大学院　准教授） 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

本研究報告書は、令和の日本型学校教育実現を目指して「組織運営」と組織を支える「人材育成」をテーマとし、自校の教育活動をアップデートしていくための学校の組織運営改善と、教師の資質・能力を高めるための人材育成に向けた校長としての英断とリーダーシップのあり方を紹介することによって、各学校における学校経営の充実・発展に寄与することを目的とする。また、「組織運営」「人材育成」の観点から計６点の視点を設定し、この６点の視点ごとに、学校経営全般の中で事例を基にその成果や課題を執筆いただくよう６人の校長に依頼した。教師の世代交代を乗り越え、学校が学習指導要領の主旨を踏まえて令和の日本型学校教育の具現化を目指した取り組みをさらに進めていくことを期待したい。（東研研究報告 No.345）

本年度の研究報告書は、昨年度の成果と課題を引き継いで、「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現～（答申）」（以下、「本答申」とする）の具現化に向けた研究に取り組んだ。「個別最適な学び」と「協働的な学び」に関して先進的な取組を行っている東京都内の公立小学校６校の校長に、できるだけ具体的・実践的で、最新の取組についてご紹介いただいた。また、監修者・研究委員長として、國學院大學の田村学教授にご指導いただいた。（東研研究報告 No.344）