研究報告書を紹介しています。
公開日:2022年5月9日
「グローバル社会で活躍できる資質・能力の育成」( 石井 卓之 東京教育研究所 主任研究員/帝京大学大学院 准教授) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
公開日:2022年4月1日
現在の学校は、コロナ禍の影響を受け、これまで進められてきたICTを活用した教育活動や学校運営への取組の必要性が加速し、国や自治体による条件整備なども急激に進められている状況にある。この状況に対応するために、各学校では、デジタル機器等を活用した分かりやすい授業の実践、教職員の負担の軽減に資する校務支援システムの活用、家庭及び地域における学習の支援など、課題に対して主体的に工夫しながら対応している。学校において、人材育成の観点からこれらの課題にどのような取組を進めているかについて、小学校2校、中学校4校の実践事例を紹介し、これからの学校経営が目指す指針を示すことを目的として発行した。(東研研究報告 No.335)
公開日:2022年4月1日
令和3年1月26日の中教審答申「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して~全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現~」において、2020年代を通じて実現すべき「令和の日本型学校教育」の姿が示された。この答申の趣旨や内容を分析・考察するとともに、「令和の日本型学校教育」の趣旨に基づく学校経営の改善・充実を図った東京都内の公立小学校6校の事例を分析・考察し、成果と課題を明らかにした。(東研研究報告 No.334)
公開日:2022年4月1日
本誌は、東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは「日本一の学校づくり」第6回です。小学校、中学校の実践事例を中心にまとめました。学校の教育理念に基づいて「個別最適な学びと協働的な学び」を実現する実践、新興住宅街にある学校という実態の下、児童を核にした保護者・地域のコミュニティづくりを続けている実践、学校グランドデザインを策定し、学校経営方針の具現化に向けた着実な教育を行う実践、令和の教育スタイルを大切に考え、学校の課題に正対した取り組みを行う実践など、さまざまな工夫と実践を紹介します。
公開日:2022年3月29日
本委員会では「子供自らが道徳的価値に気付き、子供自らが道徳的価値についての理解を深め、本委員会では、2017年度から「小中一貫教育の現状と課題」を研究テーマに掲げ、先進校の実践を調査研究し、主に特色ある教育課程の編成や小中一貫校の学校運営について研究を進め5年目である。今年度は、昨年度の全国の義務教育学校108校にアンケート調査した結果をもとに、各義務教育学校の抱える課題等について議論した。令和4年度から小学校の高学年に教科担任制を導入する文科省方針を踏まえ、先行的に教科担任制を進めている小中一貫教育校を調査し、効果的な教科担任制の導入等について研究を進めた。5校の実践事例を取り上げている。(東研研究報告 No.341)
公開日:2022年3月24日
コロナ禍の影響で教育界のデジタル化は一気に進んだ。「学びの多様化」に向けた学びの質の大転換期であるといっても過言ではない。本委員会では、国や自治体の教育動向を踏まえ、2020年代を通じて実現すべき「令和の日本型学校教育」の充実に向けて、実践的研究を深めることにした。GIGAスクール構想をはじめ、オンライン授業、デジタル教科書の活用、外国人児童生徒、夜間学級など、話題となっている教育課題について研究を推進した。本報告書が各学校の研究や各種研修会等で活用されることを願っている。(東研研究報告 No.338)
公開日:2022年3月1日
「デジタル教科書は教育を変える原動力」( 小寺 正樹 東京教育研究所 主任研究員) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
公開日:2022年1月1日
本誌は、東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは、「日本一の学校づくり」第5回です。小学校、中学校の実践事例を中心にまとめました。STEAM的アプローチから、児童が主体的に他者と協働しながら課題を解決する実践、子供の姿は教員の姿勢を移す、という考えを基により良い職場づくりを目指した取り組み、義務教育学校の特徴を生かしながらコミュニティ・スクール制度を活用することにより、効果的な学校経営に挑戦する実践、「主体的」をキーワードに、校内のみならず自治体全体を巻き込み意識づけを行った実践など、さまざまな工夫と実践を紹介します。
公開日:2022年1月1日
「豊かな教科書を子供の手に」( 河原田 友之 東京教育研究所 主任研究員) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。
公開日:2021年11月1日
「教科担任制導入の前に何をすべきか」( 村瀬 光生 東京教育研究所 主任研究員) 、文部科学省情報、地方教育行政情報、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。