外国語科の環境整備の充実を！（露木昌仙　東京学芸大学教職大学院　特命教授）、文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

新しい学習指導要領の実施に向けて（壷内　明　前聖徳大学大学院　教授）、文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

（東研研究報告 NO.291　特別課題シリーズ 65）『教育法規相談ハンドブック30』（平成26年3月発行）の改訂版で全35事例を掲載。校内外で生じているさまざまな事故や事件，そして教育課題などを首都圏の校長先生を中心にときには副校長，教頭，主幹の先生方に持ち寄っていただき，それを資料とし，それに対し学校はどのように対処していけばよいのかについて，法律的な思考を取り入れた課題解決法を研究した。
※新事例は12事例，コラムは4コラム増，ページ数は20ページ増。全132ページという構成。昨今の教育現場で問題となっている事例を中心に改訂。いじめ，性同一性障害など。

学習指導要領改訂を受けて（髙橋 武郎　帝京平成大学 准教授）、文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

（東研情報）本誌は，東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは，「チームとしての学校の力を高めるマネジメント」第3回です。小学校，中学校の実践事例を中心にまとめました。増加する学級数に対応した経営システムの構築，マネジメント手法の使い分けによる機動力のある学校経営の姿，自律型アフタースクールの開設により学校の課題を解決する取組，学校経営計画の確実な実施に向けた協働体制の確立など，さまざまな工夫と実践を紹介します。

執筆者は「リーダーシップ」「組織の構築」「協働する力」の共通事項を踏まえ、「現状の課題」「解決のための取り組み・実践」「見直すべき新たな課題」「将来に向けたビジョン」などについて言及している。取り上げた６事例は，①「データを生かした学校経営～若手教員の育成を目指して～」 、②「学校経営を核とした図書館運営」、③「本質的な理解を追究する学習指導と学校経営～研究体制の整備～」、④「学び続ける生徒を育成する校長の経営と方策」、⑤「情報発信により課題を解決する学校経営」、⑥「社会関係資本を深める学校経営と地域との連携」、である。「『学校の力』が、今、試されている。学校が、教師が頑張らないと、子どもたちの未来は危うい。」と、監修者は警鐘を鳴らしている。（東研研究報告 No.284）

今回の学習指導要領改訂の鍵となる重要な概念に「社会に開かれた教育課程」がある。社会に開かれた教育課程とは，未来軸（子供たちの未来をどうやって今に落とし込むか），社会軸（学校という空間とその外側の家庭，学校，地域とをどうつなげるか），主体軸（子供たちに未知の世界の中で生き抜く力をどのようにつけさせるか）と考えると分かりやすい。本書の序章では，社会に開かれた教育課程の目指すものについて解説し，社会に開かれた教育課程の理念に基づく学校経営の取組の参考になる事例として次の六つの事例を紹介している。①「社会へアクティブに関わる態度の育成」、②「社会の創り手を育む教育課程の創造」、③「地域とともにある学校　～教育活動の充実を目指して～」、④「地域社会とともに創る教育課程」、⑤「地域，家庭による教育力の活用～参画型コミュニティ・スクール～」、⑥「キャリア教育を通した地域市民づくり」。　各学校においては，これらの事例を参考にし，未来社会を生きる今の子供たちに求められる資質・能力の育成に向け，社会に開かれた教育課程の理念を踏まえた学校経営の改善・充実をさらに推進されることを，心から期待したい。（東研研究報告 No.283）

我、校長室を飾る、をかく語りき（高田　英雄　前杉並区立杉並第一小学校長）、文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。

（東研情報）本誌は，東京教育研究所の小学校・中学校の学校経営に関する最新の教育事情をまとめた情報誌です。今回のテーマは，「チームとしての学校の力を高めるマネジメント」第2回です。小学校，中学校の実践事例を中心にまとめました。自治体独自の取組を生かした学校経営，地域社会と連携した教育支援活動の姿，人事考課制度やOJTなどを活用した人材育成と管理職の役割，地域の歴史ある行事や地域の方の専門性を学校に取り込んだコミュニティ・スクールの在り方など，さまざまな工夫と実践を紹介します。

がんばれ！若い教師（河原田　友之　元千葉県鎌ヶ谷市立中部小学校長）、文部科学省情報、地方教育行政、その他の教育情報、教育キーワードなどをコンパクトにまとめてあります。