学校経営における国の教育課程に関する課題について、実践事例を紹介し、報告書として発行しています。
新書版、毎年4 月発行
発行 | 4月 |
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対象 | 校長先生、副校長・教頭先生など |
公開日:2019年4月2日
本書は,学習指導要領改訂の最大のポイントである「主体的・対話的で深い学びと学校経営」に視点を当てている。序章において,今なぜ「主体的・対話的で深い学び」なのか,「主体的・対話的で深い学び」の実現を目指すうえでの留意点,「主体的・対話的で深い学び」の実現と学校経営との関連について提示するとともに,具体的な教育実践事例として,以下の内容を掲載した。 (1)教員研修でアクティブ・ラーニングの視点を取り入れた学校経営の実践 (2)「深い学び」に焦点を当てた組織的な取組の実践 (3)カリキュラム・マネジメントとアクティブ・ラーニングを結び付けた実践 (4)アクティブ・ラーニングを指向する時間,空間,気運の醸成に努めた実践 (5)地域の課題に対応し,「主体的・対話的で深い学び」に向けた共通行動を進める実践 (6)最新のテクノロジーを活用するなどして学びのイノベーションを進める実践,各学校においては,これら6事例を参考として,学校経営に生かしていただければ幸いである。(東研研究報告 302)
公開日:2018年3月15日
新学習指導要領の趣旨を一人一人の教員が理解し,指導の手法を教師が習得し,子供たちの「主体的・対話的で深い学び」を自校の教育活動として位置づけて実施していくうえで,昨今の学校経営の環境はきわめて厳しいものになっていると言える。本書における「新たな教育課題」とは,新学習指導要領の求める教育の実現に向けた取り組みであるとともに,課題の山積する学校経営の環境の改善を図り,教員一人一人の育成やライフステージに応じた教職生活の充実,教育への意欲を高めるための経営上の課題を指す。本書で取り上げた学校経営の事例は以下のとおり。①機能する組織に向けた校長の役割,②小学校外国語(英語)教育を支える学校経営,③危機意識と学校経営,④働き方改革と学校経営,⑤キャリア教育を推進する学校組織と校長の役割。本書が,新たな学校経営への契機となり,学校経営に携わる立場の読者の新たな挑戦に向けてお役に立てることを願っている。(東研研究報告 No.295)
公開日:2018年3月15日
本書は,学習指導要領等の改善の方向性として重視されている「カリキュラム・マネジメントと学校経営」に視点を当てている。序章において,「カリキュラム・マネジメント」の背景,「カリキュラム・マネジメント」の三つの側面,「カリキュラム・マネジメント」を進める上で大切なポイントを提示するとともに,具体的な教育実践事例として,以下の内容を掲載した。①ESD(持続可能な開発のための教育)を軸とした教育課程編成の実践,②インクルーシブ教育を基盤とした教育課程編成の実践,③情報(ICT)教育を軸とした教育課程編成の実践,④算数を中心に論理的思考力を育てる教育課程編成の実践,⑤相撲や伝統行事など,日本の伝統文化を軸とした教育課程編成の実践,⑥コミュニティ・スクールを実施することで地域の力を学校経営に活かす教育課程編成の実践。各学校においては,「カリキュラム・マネジメント」が目指すところを十分に理解した上で,その積極的な取組に期待したい。(東研研究報告 No.294)
公開日:2017年3月9日
執筆者は「リーダーシップ」「組織の構築」「協働する力」の共通事項を踏まえ、「現状の課題」「解決のための取り組み・実践」「見直すべき新たな課題」「将来に向けたビジョン」などについて言及している。取り上げた6事例は,①「データを生かした学校経営~若手教員の育成を目指して~」 、②「学校経営を核とした図書館運営」、③「本質的な理解を追究する学習指導と学校経営~研究体制の整備~」、④「学び続ける生徒を育成する校長の経営と方策」、⑤「情報発信により課題を解決する学校経営」、⑥「社会関係資本を深める学校経営と地域との連携」、である。「『学校の力』が、今、試されている。学校が、教師が頑張らないと、子どもたちの未来は危うい。」と、監修者は警鐘を鳴らしている。(東研研究報告 No.284)
公開日:2017年3月9日
今回の学習指導要領改訂の鍵となる重要な概念に「社会に開かれた教育課程」がある。社会に開かれた教育課程とは,未来軸(子供たちの未来をどうやって今に落とし込むか),社会軸(学校という空間とその外側の家庭,学校,地域とをどうつなげるか),主体軸(子供たちに未知の世界の中で生き抜く力をどのようにつけさせるか)と考えると分かりやすい。本書の序章では,社会に開かれた教育課程の目指すものについて解説し,社会に開かれた教育課程の理念に基づく学校経営の取組の参考になる事例として次の六つの事例を紹介している。①「社会へアクティブに関わる態度の育成」、②「社会の創り手を育む教育課程の創造」、③「地域とともにある学校 ~教育活動の充実を目指して~」、④「地域社会とともに創る教育課程」、⑤「地域,家庭による教育力の活用~参画型コミュニティ・スクール~」、⑥「キャリア教育を通した地域市民づくり」。 各学校においては,これらの事例を参考にし,未来社会を生きる今の子供たちに求められる資質・能力の育成に向け,社会に開かれた教育課程の理念を踏まえた学校経営の改善・充実をさらに推進されることを,心から期待したい。(東研研究報告 No.283)
公開日:2016年3月18日
本書は「学校づくりにおける社会関係資本形成の意義」について探究している(「社会関係資本」とは「人間関係が生み出す力」のこと)。
本研究では、「つながりの力」を「人間関係が生み出す力」と捉え、人間関係を意識した学校づくりの具体例を紹介している。取り上げた5事例は、
①「人間関係づくりを土台にした学校経営」小学校の教職員、児童、保護者・地域と学校間の人間関係
②「保・幼・小・中」連携に根ざした11年間にわたる一貫教育
③「特別支援教育の推進と学校経営」における小学校と大学教員とのつながり
④「教科センター方式」中学校と大学との連携を重視して進められた学校づくり
⑤生徒指導の困難校が見事にたち直っていく際の「さまざまな人とのつながりと広がり」
である。
格差社会・分断社会の進行が不安視される中で、どの事例も学校教育における「つながり」という要素の意義について著わしている。
(東研研究報告 No.275)
公開日:2016年3月16日
グローバル化時代に対応した学校教育を創造していくことは現在の学校に課せられた重要な課題であり、そのための学校運営や学校運営組織の在り方と教師の人材育成を追究していく必要がある。本書の序章では「グローバル化時代への展望」として、「グローバル化がもたらす課題」と「グローバル化時代に対応した学校教育の視点」について論説している。それに続く第一章では、「学校運営組織」「協働的学びの創造(アクティブ・ラーニングの一つとしての「協働的学び」)」「グローバル化時代にふさわしい教員の育成」また、具体的な教育実践事例として、第二章では、「小学校における英語教育の推進」「異文化理解と日本人としてのアイデンティティーの育成」「ESD(持続可能な開発のための教育)の視点に立った教育の推進」の各視点から、グローバル化時代への対応を紹介している。(東研研究報告 No.274)
公開日:2015年3月10日
本書で取り上げた6校に共通していることは,児童・生徒が「多くの人に自らの活動が認められ,自己肯定の場所となる『心の居場所』」を紹介していることである。
具体例として,
○地域の人が先生となって教室に入る「朝先生」が児童と触れ合っている小学校
○ニュータウンの中で,地域と新たなつながりをつくって取り組んでいる中学校
○居場所のない生徒に対して,地域の人が指導した中学校
学校経営 などを紹介している。
さらには,若い教師と地域の人(学校教育コーディネーターなど)に相互の関係性についてインタビューを行ったようすを動画に収め,本ページに公開していることは新たな試みであり特色でもある。
「子どもは,地域で育つ」と言われて久しい。学校にとって,地域の教育力の活用は不可欠である。本書を学校経営の一助にしていただけたら幸甚である。(東研研究報告 No.266)
公開日:2015年3月10日
今年度は,テーマ「学校風土と校長としてのリーダーシップの発揮」に視点を当てて研究を行った。本書の特色として,序章では「校長としてのリーダーシップ発揮」を学校経営の基本とし,校長は,
①リーダーとしてビジョンを描く ④リーダーとして決断する
②リーダーとして話を聴く ⑤リーダーとして任せる
③リーダーとして話す・語る ⑥リーダーとして前向きに考える
の視点で解説している。合わせて序章と第一・第二章の教育実践の視点を関連づけている。
現代学校経営シリーズ 序章に続く第一章の概論「学校風土の構築に向けて」で三つの小学校の教育実践を紹介し,第二章は,「校長としてのリーダーシップの発揮」の具体例として,「特別支援教育」,「キャリア教育」,「校内研究」といった諸課題への対応を紹介している。 (東研研究報告 No.265)
公開日:2014年3月10日
東京教育研究所の学校経営研究委員会Ⅱでは,「今,緊急に取り組まなければならない教育課題」として,学力向上を目指す学習指導の在り方をはじめ,次の課題を取り上げた。① 学力の向上と授業改善 ② 実態を直視した教育理念と教育活動 ③ 経験年数に応じた教師の役割 ④ 子ども理解の再吟味 ⑤ 学校を地域に開く
以上の課題を踏まえ,今年度の学校経営研究委員会Ⅱの追究テーマを設定した。(東研研究報告 No.254)