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OECDと「生徒の学習到達度調査」(PISA)
OECD(経済協力開発機構,本部:パリ)加盟国は,EU加盟国25か国中19カ国とアメリカ合衆国,カナダ,メキシコ,オーストラリア,ニュージーランド,スイス,ノルウェー,アイスランド,トルコ,韓国,日本の30カ国。
OECDは経済成長・開発途上国支援・自由かつ多角的な貿易の拡大などをめざし,教育・人材育成にも重きを置いている。
PISA(ProgrammeforInternationalStudentAssessment)はOECDの事業の一環として行われる,15歳児を対象とする国際的な学習到達度調査。世界各国の教育を共通の枠組みのなかで比較する必要性に根ざし,初回の2000年調査以後,3年ごとに実施される。
2003年調査には全OECD加盟国に加え,非加盟国11カ国・地域が参加,計27万6,000人の15歳児が調査対象となった(日本では約4,700人の生徒が参加)。
PISAは学校カリキュラムの習得状況をみるのものではなく,義務教育終了段階の15歳児が持っている知識や技能を,実生活の様々な場面で直面する課題にどの程度活用できるかを評価する。調査はペーパーテストで,選択式の問題と記述式の問題から構成される。
PISAでは,読解力,数学的リテラシー,科学的リテラシー3分野のうち1分野が各回の中心分野に設定され,重点的に調査される。
2003年調査では,日本の生徒の数学的リテラシー,科学的リテラシーは国際的に高い水準にとどまっているものの,読解力は前回調査と比べて低下傾向にあることがわかった。
3号(2005年5月)掲載
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