８１号（２０１８年５月）掲載

　これまでの学校の運動部活動は，学校教育の一環として行われ，我が国のスポーツの振興を支えてきた。生徒の体力や運動技能の向上を図るほかに，異年齢との交流の中で，生徒同士や教師等との人間関係の構築を図ったり，自己肯定感を高めたりするなど，教育的に大きな役割を果たしてきた。
　しかし，運動部活動は，教師の多忙化による働き方改革の流れの中で，課題が多様化・複雑化し，もはや学校や教師だけで解決できないことから，この総合的なガイドラインが策定されることとなった。
　本ガイドラインは，義務教育である中学校段階の運動部活動を主な対象とし，生徒にとって望ましいスポーツ環境を構築するために，次の５つの観点から策定されている。 ――①適切な運営のための体制整備，②合理的かつ効率的・効果的な活動の推進のための取組，③適切な休養日等の設定，④生徒のニーズを踏まえたスポーツ環境の整備，⑤学校単位で参加する大会等の見直し。