５１号（２０１３年５月）掲載

　学習指導要領に示される教育内容を指導する際に，実験用具や標本，跳び箱やマット，立体模型や地図，種々の教材などがなければ，教育効果は上がらないことは当然である。これらはすべて児童生徒の基礎的・基本的な学習成果を得る上で極めて重要であり，その充実は不可欠となる。そこで，これまで国では全国の学校を対象に，その判断の基準となる「教材整備計画」を定めてきた。
　文部科学省では，平成20年に公示された小・中学校の学習指導要領，並びに平成21年に公示された特別支援学校の学習指導要領の実施に伴う教材整備の推進に資する観点から，平成23年4月に教材整備のための新たな参考資料として「教材整備指針」を取りまとめている。この指針に基づく教材整備のための経費は，平成24年度から33年度までの10か年で総額約8,000億円の地方交付税措置が予定されており，充実されていく予定である。