１人１台端末やクラウド環境といったデジタル学習基盤を活かした授業改善は重要なテーマであり、各地で様々な実践が試みられている。また、中央教育審議会答申が示す「令和の日本型学校教育」の実現へ向けて、個別最適な学びや協働的な学びの一体的な充実を目指した授業実践が各地で展開されている。
　学習者主体の学びには教師の意図的な授業デザインが欠かせず、特に児童生徒に対して教師がどのようなフィードバックを与えるか、児童生徒同士が互いにどのようにフィードバックを与え合うかは学びの深まりにも直結する重要な視点である。
　本研究では、どのような場面やタイミングでフィードバックを行うことが有効なのか、どのような手段を用いることが効果的なのかについて事例を基に検討することとした。現職の小・中学校の教員６名に研究員を委嘱し、研究目的を達成するためのテーマを各自が設定してフィードバックの工夫および授業デザインを行った。（東研研究報告 No.379）

　これまで、外国人児童への指導は、日本語能力の不足を補うことに主眼が置かれ、できるだけ早く日本語環境に適応させることが望ましいと考えられがちであった。しかし、母語の使用を制限し日本語の習得のみを急ぐ指導は、母語と第二言語のいずれも十分に伸びない、いわゆるダブルリミテッドの状態に陥る可能性があることが指摘されている。2025年文部科学省は、「文化的言語的に多様な背景を持つ外国人児童等のためのことばの発達と習得のものさし（以下、『ことばの力のものさし』）」を導入した。これは、母語での思考力や経験を含め、多角的・包括的に捉えようとする点に大きな特徴があり、今後の教科指導を考えるうえで重要な視座を提供してくれる。
　研究員４名が「ことばの力のものさし」の考え方を基盤とし、子どもの実態把握、その実態把握に基づく授業実践について検討し、ねらいや流れ、方法を実践事例としてまとめ、その意義を検討する。
　教科は、言語能力を育成する中核となる教科である国語科、また教科特有の学習用語の多い、算数科と理科の３教科に焦点を当てて検討することとした。また、各教科、発達段階での子どもの様子や指導の違いが見えるように、抽象的な概念操作ができるようになる前と後の低学年と高学年の事例を配置した。（東研研究報告 No.375）

　１人１台端末やクラウド環境といったデジタル学習基盤を活かした学習者主体の学びへ向けた授業改善は重要なテーマであり、各地でさまざまな実践が試みられている。しかしながら、現在報告されている実践の多くは、どのような実践を行ったのかという結果の報告がほとんどであり、どのような過程を経てきたのか、教師はどのような足場かけを行ってきたのか、というプロセスまで詳細に分析されているものは多くはない。これらのプロセスが可視化されることはデジタル学習基盤を活かして学習者主体の学びを実現したいと考える教師にとって参考になると考えられる。
　本研究の取りかかりとして、学習者主体の学びとはどのような学びなのかという目線を合わせるために、「課題（めあて）の設定」など６項目からなる「学習者主体のスケール」を開発した。また、児童生徒の学びの自走へ向けてどんな足場を用意すればよいのか、その足場はいつ外すのかといったことを捉えるために、「認知的徒弟制モデル」を用いた。そして、どの時期に、どのような支援を行ってきたのか、その際の留意点は何かについて各研究員の実践で具体的に検証した。（東研研究報告 No.371）

　外国人児童は乳幼児期から日本語母語話者と比較し、母語も第二言語である日本語も習得に不利な状況にある。しかし、言語能力はあらゆる学習の基礎であり、人格形成にも大きな影響を及ぼすことが指摘されている。特に話し言葉から書き言葉、生活言語から学習言語への移行期は母語話者においても難しさがあるが、外国人児童においては特につまずきやすい。
　そこで本研究では，乳児期の語彙獲得や言語感覚、幼児期の集団の中での話し言葉、小学校での学習言語への移行、中学校でのより抽象的な概念の理解と将来への見通しといった保幼小中それぞれの時期の言葉の育ちの特徴と、その言葉の力を伸ばす外国人児童のための連続性ある日本語指導の在り方について事例を通して検討する。（東研研究報告 No.368）

本誌は，学習者用デジタル教科書の活用を中心としたICT活用に関する最新の情報についてまとめた情報誌です。2024年度より、タイトルを「GIGAスクール構想第2期に向けて」とし、構成も一部変更しました。
タイトル変更後第３号となる今号では、広瀬一弥先生（日本デジタル教科書学会　会長、亀岡市みらい教育リサーチセンター　指導主事）による巻頭言に続いて、教科書内デジタルコンテンツ等を活用した授業記録である「My Lesson Log」（小学校国語・小学校算数・小学校道徳・中学校英語・中学校書写・中学校技術）、プログラミング教育の今（小学校理科における実践紹介と、中学校技術における活用の提案）、生成AI活用の今（大阪市教委の取り組みと、大阪市立中学校における実践紹介）、リーディングDXスクール指定の学校紹介と、多彩な情報を掲載しています。

ＧＩＧＡスクール構想により、１人１台端末と高速ネットワークが学校に整備された。2020年からの２年間は、いかに端末に慣れるか、授業にどう取り入れるのか、などが話題の中心であった。しかし今後は、これらの環境を活用して、いかに学習者中心の学びを作っていくかが重要となる。一方で、学習者主体の学びは教師のこれまでの授業観を変容させる必要もあり、難しさが伴うことが指摘されている。また、デジタル教科書やクラウドツールなど、新たな学習リソースが活用できるなかでこれらを取り入れた学びをどのようにデザインしていけばよいのかについての知見は十分ではない。そこで、我々は、研究者と現場教員とで研究チームを組織し、これまでの授業の課題点を洗い出し、その課題点に対する改善策を具体的な授業デザインの形で提案することとした（６事例）。また、実践を通じた評価を行い、授業デザインの有効性を示すことを試みた。（東研研究報告 No.363）

今年度は「学びの実感をもたせる国語科授業づくり」を研究主題に、「個別最適な学びと協働的な学びの充実を目指して」を副主題に設定し、昨年度までの成果を基にさらに研究、実践を深めてきた。副主題は令和３年１月の中央教育審議会 答申（以下「答申」と表記）を踏まえ、昨年度の「個別最適な学びと協働的な学びの実現を目指して」から、その成果を基に研究、実践をさらに一歩進めようとの考えから、「『充実』を目指して」と改めたものである。本研究では、基本的に学級全体で共通の課題、共通の学習内容の下、学習方法、題材等について個別に選択、調整することにより、「『個別最適な学び』と『協働的な学び』を一体的に充実」した授業づくりを目指した。ICTを有効活用した国語科指導における活用場面と活用方法についても考えを整理した。（東研研究報告 No.352）

本委員会では、昨年度「育成する資質・能力を明確にした国語科授業づくり ─児童に学びの実感をもたせるために─」をテーマにして研究に取り組んだ。今年度は「学びの実感をもたせる国語科授業づくり」を研究主題に、「個別最適な学びと協働的な学びの実現を目指して」を副主題に設定し、令和３年中教審答申の内容を踏まえ、昨年度の成果を基にさらに研究を深めていくこととした。また、「読むこと」に加えて昨年度取り上げなかった「話すこと・聞くこと」、「書くこと」にも研究領域を広げることとした。さらに、１人１台のタブレット端末が整備されたことを受けて、その有効活用を図ることとした。（東研研究報告 No.337）

国語科においては，指導内容について，これまでの３領域１事項の枠組みから，三つの柱による整理へと捉え直すとともに，育成する資質・能力を明確にすることが求められている。しかしながら，これまでの実践の中には，単元を通して，あるいは１単位時間の授業の中で育成すべき資質・能力が明確に捉えられていない状況が散見される。これは，学ぶ対象である「国語」が，ほとんどの児童にとって，自然習得されてきた母語であることに起因するものと考える。そこで，なんとなく読み，書き，聞き，話すことによって学習活動が行われ，学びの手ごたえを実感することが少なかったのではないか。つまり，児童にとって「学習内容」が具体的にイメージできないことが多いということだ。言い換えると，教師が児童に「学習内容」を意識させることができていないということである。その原因として，教師が「指導内容」を明確に捉えていないこともあるのではないか。国語科の指導において新学習指導要領で求められる主体的，対話的で深い学びを実現するためには，上記の課題を解決することが必要と考え，本研究主題を設定した。（東研研究報告 No.333）

「小学校国語科における資質・能力の育成について」というテーマで，理論と小学校の実践事例を紹介します。実践事例は，１年生で学習する「大きなかぶ」を取り上げます。