１人１台端末やクラウド環境といったデジタル学習基盤を活かした授業改善は重要なテーマであり、各地で様々な実践が試みられている。また、中央教育審議会答申が示す「令和の日本型学校教育」の実現へ向けて、個別最適な学びや協働的な学びの一体的な充実を目指した授業実践が各地で展開されている。
　学習者主体の学びには教師の意図的な授業デザインが欠かせず、特に児童生徒に対して教師がどのようなフィードバックを与えるか、児童生徒同士が互いにどのようにフィードバックを与え合うかは学びの深まりにも直結する重要な視点である。
　本研究では、どのような場面やタイミングでフィードバックを行うことが有効なのか、どのような手段を用いることが効果的なのかについて事例を基に検討することとした。現職の小・中学校の教員６名に研究員を委嘱し、研究目的を達成するためのテーマを各自が設定してフィードバックの工夫および授業デザインを行った。（東研研究報告 No.379）

　本研究委員会では令和２年度から「『主体的な学び』を実現する算数・数学の授業づくり」を研究テーマに、毎年度、新たなアプローチから研究に取り組んできた。
　本年度は、これまでの研究を踏まえ、「主体的に学ぶ」ためには問題の解決や学習過程において振り返り「問い」をもち、その「問い」を基に次の段階に進むことが大切であり、そこに問題を解決したり学習を進めたりする意欲が喚起され、高まると考え、副主題を「教材による問いの本質と連続性を踏まえて」とした。つまり、より教材の本質を追究できるような「質の高い問い」をもたせること、主体的に問題に関わり解決できるような「問いをつなぐ」こと(問いの連続性)を考え、授業づくりのため 6 つの手立てを講じて授業実践に取り組んできた。
　小学校４事例、中学校２事例の計６事例を取り上げた。（東研研究報告 No.377）

本誌は，学習者用デジタル教科書の活用を中心としたICT活用に関する最新の情報についてまとめた情報誌です。2025年度より、タイトルを「GIGAスクール構想第2期を迎えて」とし、構成も一部変更しました。
タイトル変更後第２号となる今号では、福本 徹先生（国立教育政策研究所　生涯学習政策研究部　総括研究官）による巻頭言に続いて、教科書内デジタルコンテンツ等を活用した授業記録（中学校数学・中学校英語）、小学校算数の自由進度学習において、学習者用デジタル教科書を効果的に活用した実践事例、情報活用能力の今（「図書室の中の学校」プロジェクト、生成AI活用）、タブドリLive! 活用の今、海外の日本人学校におけるICT活用紹介と、多彩な情報を掲載しています。

本誌は，学習者用デジタル教科書の活用を中心としたICT活用に関する最新の情報についてまとめた情報誌です。2025年度より、タイトルを「GIGAスクール構想第2期を迎えて」とし、構成も一部変更しました。
タイトル変更後第１号となる今号では、村上正行先生（大阪大学全学教育推進機構　教授、日本教育メディア学会　第11期会長）による巻頭言に続いて、教科書内デジタルコンテンツ等を活用した授業記録（中学校数学・中学校公民）、小学校英語の自由進度学習において、学習者用デジタル教科書を効果的に活用した実践事例、情報活用能力の今（生成AI活用、思考ツール活用）、タブドリLive! 活用の今、海外の日本人学校におけるICT活用紹介と、多彩な情報を掲載しています。

　１人１台端末やクラウド環境といったデジタル学習基盤を活かした学習者主体の学びへ向けた授業改善は重要なテーマであり、各地でさまざまな実践が試みられている。しかしながら、現在報告されている実践の多くは、どのような実践を行ったのかという結果の報告がほとんどであり、どのような過程を経てきたのか、教師はどのような足場かけを行ってきたのか、というプロセスまで詳細に分析されているものは多くはない。これらのプロセスが可視化されることはデジタル学習基盤を活かして学習者主体の学びを実現したいと考える教師にとって参考になると考えられる。
　本研究の取りかかりとして、学習者主体の学びとはどのような学びなのかという目線を合わせるために、「課題（めあて）の設定」など６項目からなる「学習者主体のスケール」を開発した。また、児童生徒の学びの自走へ向けてどんな足場を用意すればよいのか、その足場はいつ外すのかといったことを捉えるために、「認知的徒弟制モデル」を用いた。そして、どの時期に、どのような支援を行ってきたのか、その際の留意点は何かについて各研究員の実践で具体的に検証した。（東研研究報告 No.371）

　令和5年度は学習指導要領に基づく２度目の小学校用教科書の採択が行われ、本年度から使用が始まった。令和6年度は、中学校用教科書も同じく２度目となる採択が行われた。新たな教科書では、学習指導要領の趣旨を踏まえ、児童生徒の学習意欲が高まり理解が深められるよう改善され、数多くのデジタルコンテンツが用意されている。
　本研究委員会では、令和5年度の研究報告で、新たな小学校用教科書内デジタルコンテンツの効果的な指導のあり方について実践、考察し報告書にまとめた。令和6年度は、令和7年度使用の中学校用教科書内のデジタルコンテンツの活用とそれに関連する小学校の教材やデジタルコンテンツの活用についても実践、考察しまとめることにした。（東研研究報告 No.370）

ＧＩＧＡスクール構想により、１人１台端末と高速ネットワークが学校に整備された。2020年からの２年間は、いかに端末に慣れるか、授業にどう取り入れるのか、などが話題の中心であった。しかし今後は、これらの環境を活用して、いかに学習者中心の学びを作っていくかが重要となる。一方で、学習者主体の学びは教師のこれまでの授業観を変容させる必要もあり、難しさが伴うことが指摘されている。また、デジタル教科書やクラウドツールなど、新たな学習リソースが活用できるなかでこれらを取り入れた学びをどのようにデザインしていけばよいのかについての知見は十分ではない。そこで、我々は、研究者と現場教員とで研究チームを組織し、これまでの授業の課題点を洗い出し、その課題点に対する改善策を具体的な授業デザインの形で提案することとした（６事例）。また、実践を通じた評価を行い、授業デザインの有効性を示すことを試みた。（東研研究報告 No.363）

新学習指導要領に基づいて編集された新しい教科書には、児童・生徒の学習意欲を高めたり理解を深めたりできるように、教科書の内容に合わせたデジタルコンテンツが用意されている。このデジタルコンテンツにより、児童・生徒が自分の端末上で数学的な活動や基礎基本の定着のための練習等をすることができる。いわば主体的な学びを可能とするものであるが、実際、現場ではあまり活用されていないようである。そこで、本研究では、このような状況を踏まえ、昨年度から取り組んでいる「主体的な学び」を実現させる算数・数学の授業づくりに、教科書のデジタルコンテンツをどのように活用したら効果があるか、授業実践を基に探るとともに、より効果的なデジタルコンテンツについての実践を試みた。(東研研究報告 No.343)

新学習指導要領における評価の在り方については，平成31年に文科省から観点別学習状況の評価等の改善についての通知が出された。また，令和２年に「『指導と評価の一体化』のための学習評価に関する参考資料」が国立教育政策研究所において作成・公表された。これらにより，指導と評価の一体化が進められ，改訂の基本的な考えの一つである「主体的・対話的で深い学び」の視点からの授業改善を通して，教科における資質・能力の確実な育成がより具体的に進められると考えられる。しかし，これまでも「指導と評価の一体化」はその重要性が叫ばれていたが，実践的な研究は十分とは言えない。そこで，これからの社会を生き抜くための学びの一つとして「主体的な学び」を実現するためには，どのように指導と評価を一体化するか，言い換えれば，効果的な指導と評価サイクルを取り入れた授業づくりが必要であると考え，本研究テーマを設定した。小・中学校各２編，計４編の授業実践の構想と記録，考察を掲載している。（東研研究報告 No.332）

昨年度の東研研究報告書（No．312）では「主体的・対話的で深い学び」を実現する算数・数学の授業改善に向け，まず深い学びの姿を明らかにし，それを促す「主体的・対話的」で効果的な指導を探ってきた。その際，「事象を数理的に捉えて，算数（数学）の問題を見いだし，問題を自立的，協働的に解決する過程を遂行する」数学的活動を通して取り組む必要があると考え，学習内容を統合的・発展的に考え，それを基にした創造的な学びこそ「深い学び」であると実践してきた。本研究は，新学習指導要領の実施に向け，指導と評価の一体化により「深い学び」を実現する授業改善を考えることにした。中でも，現場で大きな課題となっている「主体的に学習に取り組む態度」に焦点をあて，この評価を生かした授業改善を研究テーマに設定した。（東研研究報告　No．322）