校長が学校経営方針に基づき、自校の教育活動の改善を具現化し、実践的に展開するための基盤となるのが「校内研修」である。本書においては、「校内研修」の機能を【教育課題への理解と課題解決に向けた意欲向上の視点】、【組織の活性化の視点】、【人材活用・育成の視点】、【研修成果の児童生徒への還元の視点】から捉えた。そして、今日的教育課題の中から、校種や教育内容を考慮し、次のような研修（取組）を取り上げた。①小学校共通の課題である学習指導の改善の取組、②中学校において充実が求められる「道徳教育」の取組、③多様な教育の支援を必要とする児童生徒への「特別支援教育等」の取組、④小・中学校の生徒指導上の喫緊の課題である「いじめの未然防止」の取組、⑤実効性を求められる「学校安全」の見直し・改善の取組。本書が各学校において「校内研修」を計画・実施するに当たり、参考としてご活用いただけることを願っている。(東研研究報告 No.357)

本冊子は，副主題に「授業や指導の可能性」という表現を入れ，具体的な事例を中心に構成した。特に，事例については，「これならやれそうだ」「できるかもしれない」という今後の指導への見通しや将来への希望がもてる可能性にも通じていくと考えた。さらに，教員の困り感を和らげ，子供の個性やよさに気付き，これからの授業や指導の見通しをもち，前向きに取り組んでいこうとする可能性や，保護者の困り感を和らげ，保護者が子供の個性やよさに気付き，可能性を見出せるよう意図した。本報告書は，通常の学級に在籍する特別な支援を必要とする児童・生徒への配慮と工夫を図っていくことを目的として，各小・中学校での具体的な事例12例，教育委員会の役割，校長の役割などをまとめた。（東研研究報告 No.326）

昨年度発行した「特別な支援を必要とする児童生徒への配慮と工夫　その2」に続く研究冊子である。本年度も12の事例を取り上げ，特にデジタル教科書とタブレットを用いた事例を6事例取り上げた。各事例の構成は子どもの実態を最初に掲げ，（1）このような授業がしたい，このような力を付けたい，（2） 手だて，指導の工夫、（3）取り組んでみたら，の順で解説をした。さらに本年度は事例の最後に「関連する自立活動の内容」を示した。自立活動とは，特別支援学校学習指導要領に示されている一人一人の子どもが障害による学習や生活での困難を主体的に改善・克服しようとする取組を促す活動のことである。（東研研究報告 No.316）

学校には特別な支援を必要とする児童生徒がおり，すべての教職員は特別支援教育の目的や意義，障害に関する知識や配慮などについて理解するとともに，一人一人の障害の状態や特性に応じた配慮や指導の工夫を行っていく必要がある。では，実際の学校においてどのような配慮をしていけばよいのだろうか。 本冊子では，まず学校で教員が出会う具体的な事例，場面を取り上げ，次に子どもたちの声を紹介している。支援・配慮を行うためには，まずその子どもの理解を深めることが大切である。そうした子どもの思いや願いを前提として，合理的配慮等のポイントを示した。また，多くの学校で試行錯誤しながら対応している保護者とのかかわりについても取り上げている。（東研研究報告 No.305）

現在，配慮を必要とする児童・生徒への対応が学校教育の中で大きなエネルギーをかける課題の一つとなっている。児童・生徒を支えるためには，保護者を支え，教員を支えていく「インクルーシブ教育システム構築」が必要となる。しかし，現実には配慮を要する児童・生徒への対応に追われ，負担感だけが大きく，指導の充実・改善に結びついていないのが実態ではないだろうか。本書では，各小・中学校が，どのようにシステム構築を推進していくことが良いのか分かりやすく解説するとともに，実践事例を12例挙げ，実践事例では児童生徒のプロフィール，学校の合理的配慮，経過，成果と課題，の流れで構成している。（東研研究報告 No.293）

本冊子は，通常の学級で特別支援教育を推進していくことに焦点を当て，子供への直接的な指導・支援，保護者とのかかわり，校内の連携や関係機関等とのかかわりについて，典型的な事例を通してその対応を紹介しています。また，特別支援教育の基本的な事項や昨今の動向などにも触れています。事例を中心に構成していますが,「これならできるかもしれない」「ちょっと試してみようか」と感じていただけるような取り組みを挙げてみました。（東研研究報告　No. 282）

本冊子は、通常の学級に在籍する特別な配慮を必要とする子供たちへの支援の充実 を図っていくことを目的として、教育委員会ではどのような取り組みが可能なのか、小 学校、中学校ではどのような実践が行われているのかなどを中心として、特別支援教育 にかかわるいくつかの課題を取り上げ紹介しています。 学校や教員が生き生きと取り組んでいくことが、子供たちの意欲につながります。こ の冊子が、各学校などでの取り組みの一助になれば幸いです。（東研研究報告　No. 280）

本書は，「三・一一を忘れない」という立場から，被災後，岩手県山田町立山田南小学校が，地域社会との関わりの中でどのような歩みをしてきたかを，インタビューにより跡付けることから始めた。地震・津波災害への取り組みとして，南海・東海地震や大都会の直下型地震に備える三例を取り上げたのは，同じ災害でも状況や被害の様子は地域によって大きく異なり，適切な対応が求められるからである。このことは，台風・洪水，火山の噴火などによる自然災害，各種の人災についても同様であろう。（あとがきより）