本誌は、現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探るWeb限定の教育情報誌です。
　令和７年度の第３回は、「通常の学級における特別な教育的支援を必要とする児童生徒の支援」をテーマにしました。文部科学省が2022（令和4）年に実施した調査によると、知的発達に遅れはないものの学習面又は行動面で著しい困難を示す児童生徒（小中学校）は、8.8％でした。また、中教審教育課程企画特別部会の「論点整理」（2025年9月）では、合理的配慮に関する理解が十分でないことや、障害の状態等に応じたきめ細かな指導の課題等が指摘されています。特別支援教育の充実は、多様性を包摂する柔軟な教育を構築していくうえでも極めて重要です。
　そこで、通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒の支援を充実させていくうえで、学校や担任教師等の取組等について調査を実施し、どのような支援やアプローチが実際に行われているのか、どのようなことを課題として捉えているのかなどについて明らかすることを目的として、東書Eネット会員にご登録の先生方、弊社社員の依頼をご承諾いただいた先生方に質問紙調査を実施しました。令和７（2025）年12月下旬から翌年１月中旬にかけて実施し、122人の先生方から回答をいただきました。
　その調査結果の分析と、神戸女子大学　教授の田中　裕一先生による「特別な支援を必要とする児童生徒への支援はPDCAサイクルを大切に」を掲載しています。

　2007（平成19）年度から特別支援教育が制度として開始されてから20年近く経過した現在、全国の学校で、障害のある子どもを含めた全ての子どもに分かりやすい授業づくり、学級経営などに取り組んでいる。筆者がこれまで訪問した教育委員会や学校であれば、これは別の学校でも参考になる取組だと思ったり、知ってもらう必要がある取組だと感じたりすることは数多い。しかし、どのようにその課題を解決すればいいのだろう、と悩んでいる学校現場が多いことも事実である。
　本研究では、特別支援教育に関する課題意識をもつ教育委員会や学校に対して、特別支援教育の専門家である筆者が定期的に訪問し、障害のある子どもなどを含めた授業づくり、特別支援学級や通級による指導に関する特別の教育課程編成等への助言を実施した。また、その際に、授業づくり等に必要な「特別支援教育の視点」を教員が理解し、実践につなげることを意識した助言を行った。
　さらに、学校現場でも実践しやすい実践研究の手法の一つである「プレポストデザイン」を用い、広く共有できるような工夫を図った。（東研研究報告 No.376）

　各学校・地域では、次期学習指導要領を見据えつつ、現行の趣旨を深めた創意工夫のある教育活動が進められている。一方、多様性の包摂や学力の高度化といった難題に対し、カリキュラム・オーバーロードの解消や働き方改革の視点も欠かせない状況である。これらへの対応には、教育課程の編成だけでなく、校内の組織運営や地域との連携、AI等のデジタル活用を統合的に整理し、マネジメントを強化することが不可欠となる。
　本書では、校長の卓越したリーダーシップによる具体的・実践的な最新の取組を紹介している。「地域総がかりによる『四方よし』の学校づくり」、「共生社会の形成に向けた特別支援教育の充実」、「子どもの学びの必然に沿う柔軟な教育課程」、「小中一貫教育の強みを生かした9年間の連続した学び」、「不登校に対応した『学びの多様化学校』の実践」、「個別最適な学びと業務改善を両立するAI活用」に取り組む6校（小・中学校）の事例を収録した。
　他校の実践を自校の課題解決に向けたヒントとし、新たな教育活動を創造する一助となれば幸いである 。（東研研究報告 No.372）

校長が学校経営方針に基づき、自校の教育活動の改善を具現化し、実践的に展開するための基盤となるのが「校内研修」である。本書においては、「校内研修」の機能を【教育課題への理解と課題解決に向けた意欲向上の視点】、【組織の活性化の視点】、【人材活用・育成の視点】、【研修成果の児童生徒への還元の視点】から捉えた。そして、今日的教育課題の中から、校種や教育内容を考慮し、次のような研修（取組）を取り上げた。①小学校共通の課題である学習指導の改善の取組、②中学校において充実が求められる「道徳教育」の取組、③多様な教育の支援を必要とする児童生徒への「特別支援教育等」の取組、④小・中学校の生徒指導上の喫緊の課題である「いじめの未然防止」の取組、⑤実効性を求められる「学校安全」の見直し・改善の取組。本書が各学校において「校内研修」を計画・実施するに当たり、参考としてご活用いただけることを願っている。(東研研究報告 No.357)

本冊子は，副主題に「授業や指導の可能性」という表現を入れ，具体的な事例を中心に構成した。特に，事例については，「これならやれそうだ」「できるかもしれない」という今後の指導への見通しや将来への希望がもてる可能性にも通じていくと考えた。さらに，教員の困り感を和らげ，子供の個性やよさに気付き，これからの授業や指導の見通しをもち，前向きに取り組んでいこうとする可能性や，保護者の困り感を和らげ，保護者が子供の個性やよさに気付き，可能性を見出せるよう意図した。本報告書は，通常の学級に在籍する特別な支援を必要とする児童・生徒への配慮と工夫を図っていくことを目的として，各小・中学校での具体的な事例12例，教育委員会の役割，校長の役割などをまとめた。（東研研究報告 No.326）

昨年度発行した「特別な支援を必要とする児童生徒への配慮と工夫　その2」に続く研究冊子である。本年度も12の事例を取り上げ，特にデジタル教科書とタブレットを用いた事例を6事例取り上げた。各事例の構成は子どもの実態を最初に掲げ，（1）このような授業がしたい，このような力を付けたい，（2） 手だて，指導の工夫、（3）取り組んでみたら，の順で解説をした。さらに本年度は事例の最後に「関連する自立活動の内容」を示した。自立活動とは，特別支援学校学習指導要領に示されている一人一人の子どもが障害による学習や生活での困難を主体的に改善・克服しようとする取組を促す活動のことである。（東研研究報告 No.316）

学校には特別な支援を必要とする児童生徒がおり，すべての教職員は特別支援教育の目的や意義，障害に関する知識や配慮などについて理解するとともに，一人一人の障害の状態や特性に応じた配慮や指導の工夫を行っていく必要がある。では，実際の学校においてどのような配慮をしていけばよいのだろうか。 本冊子では，まず学校で教員が出会う具体的な事例，場面を取り上げ，次に子どもたちの声を紹介している。支援・配慮を行うためには，まずその子どもの理解を深めることが大切である。そうした子どもの思いや願いを前提として，合理的配慮等のポイントを示した。また，多くの学校で試行錯誤しながら対応している保護者とのかかわりについても取り上げている。（東研研究報告 No.305）

現在，配慮を必要とする児童・生徒への対応が学校教育の中で大きなエネルギーをかける課題の一つとなっている。児童・生徒を支えるためには，保護者を支え，教員を支えていく「インクルーシブ教育システム構築」が必要となる。しかし，現実には配慮を要する児童・生徒への対応に追われ，負担感だけが大きく，指導の充実・改善に結びついていないのが実態ではないだろうか。本書では，各小・中学校が，どのようにシステム構築を推進していくことが良いのか分かりやすく解説するとともに，実践事例を12例挙げ，実践事例では児童生徒のプロフィール，学校の合理的配慮，経過，成果と課題，の流れで構成している。（東研研究報告 No.293）

本冊子は，通常の学級で特別支援教育を推進していくことに焦点を当て，子供への直接的な指導・支援，保護者とのかかわり，校内の連携や関係機関等とのかかわりについて，典型的な事例を通してその対応を紹介しています。また，特別支援教育の基本的な事項や昨今の動向などにも触れています。事例を中心に構成していますが,「これならできるかもしれない」「ちょっと試してみようか」と感じていただけるような取り組みを挙げてみました。（東研研究報告　No. 282）

本冊子は、通常の学級に在籍する特別な配慮を必要とする子供たちへの支援の充実 を図っていくことを目的として、教育委員会ではどのような取り組みが可能なのか、小 学校、中学校ではどのような実践が行われているのかなどを中心として、特別支援教育 にかかわるいくつかの課題を取り上げ紹介しています。 学校や教員が生き生きと取り組んでいくことが、子供たちの意欲につながります。こ の冊子が、各学校などでの取り組みの一助になれば幸いです。（東研研究報告　No. 280）