日本の子どもの体力は、主に学校で行われてきた「体力・運動能力調査」「新体力テスト」などによって継続的に測られてきている。スポーツ庁がまとめた調査データによると、子どもの体力は1985(昭和60)年頃から長期的な低下傾向が見て取れる。その中でも、コロナ禍の影響で体力の状況を示すデータは大きく下降している。
　さらに、体力低下の状況は、コロナ禍の影響が現れる以前の2018(平成30)年時点ではすでに低下傾向が示されており、「子どもの体力は低下している」という認識が広まっている。体力低下は、「肥満や生活習慣病などの健康面」「意欲や気力の低下」といったものへの影響が危惧される。
　体力向上を教育課題の一つとして捉え、その改善向上をねらいとして取組を強化している自治体や学校が増えてきている。その具体的な取組に焦点を当て、「体力向上」を目標に掲げ、成果を上げている全国各地の事例を紹介することで、課題解決に向けた各学校の実践の参考にしてほしいと考えた。（東研研究報告 No.374）

　本誌は、現在注目を集めている教育事情について、東書Eネット会員の先生方にアンケートの回答をお願いし、回収したデータの分析を基に、課題や今後の解決方法について探るWeb限定の教育情報誌です。
　令和６年度の第２回は、「中学校における部活動」をテーマにしました。部活動は、生徒の自主的、自発的な参加により行われるものであり、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するものであり、学校教育の一環として、学習指導要領に位置付けられた活動です。一方で、部活動は、教師の献身的な勤務によって支えられており、その指導が、教員の多忙化の一因として指摘されることも少なくありません。部活動の持続可能な運営体制の構築は重要な課題となっています。
　こうしたことを背景に、本調査では、部活動の担当状況や、そのことに対する意識、さらには、学校としての部活指導員や外部指導員等の確保、地域移行の現状等を明らかにすることを目的として、東書Eネット会員にご登録の中学校の先生方を対象に質問紙調査を実施しました。令和６（2024）年８月上旬から９月上旬にかけて実施し、259人の先生方から回答をいただきました。
　その調査結果の分析と、早稲田大学教授の中澤篤史先生による「部活動に対する課題解決を最優先に」を掲載しています。

本誌は、東京教育研究所 東北分室の教育情報誌で、地域の教育実践などをご紹介します。今回は、2021年1月号に続き、「ICT 利活用」というテーマの第二弾です。最初に、信州大学 名誉教授の東原義訓先生に「GIGA端末で身に付けたい学びに向かう力と集団としての情報活用能力」と題し、GIGAスクール時代の先生方の授業はどんな展開になるのかを中心に綴っていただきました。加えて、中学校の実践事例として、宮城県富谷市立成田中学校教諭　荒井啓貴先生から「保健体育科におけるタブレット端末を活用した授業」として体育分野および保健分野での、1人1台のiPadを活用して授業実践を紹介していただきました。

今回改訂された小・中学校の学習指導要領では，共生の視点を踏まえた指導内容を示すことや個々の生徒の学習の困難さに応じた配慮例が示されるなど，内容の取扱いの改善策が明示されている。本研究において，インクルーシブ教育の理論を整理し，インクルーシブ体育の具体的実践に結びつけるための様々な実践事例を提示した。教師一人一人の意識・行動改革を促し，障害のある子供たちとない子供たちが共に楽しく学び合える授業づくりに役立てていただきたい。（東研研究報告　No. 321）

本研究では新学習指導要領の趣旨に沿って，新たな体育の方向性を示すとともに，日々の体育の授業において，子供たちが「楽しく学び，次の時間を楽しみにする」ように授業が終わることを期待して，「誰もが待ち望み楽しみにするような体育の授業」の指導の在り方について追究していくこととする。また，若手教員が多くなった実態を踏まえ，体育の指導者のさらなる指導力向上を願って，体育指導の基本的な指導スキルや情報など，資料の提供をしていきたい。（東研研究報告書No.311）

子供たちの保健学習に対する意識調査では，健康の大切さは理解しているが保健学習に対する関心は低い状況である。本研究では主体的に「楽しく学ぶ」保健学習の在り方や育成すべき健康・安全に関する実践力を自ら生活に「かしこく生かす」ことを取り上げた。小学校・中学校それぞれ年間指導計画や実践事例を示した。東研・特別シリーズ72（No.300）