東京教育研究所は、昭和28（1953）年7月20日、東書文庫所在地（北区栄町）に教育研究機関として設立された。設立の目的は、教科書の編集に必要な基礎資料を得るためであり、特に国語、社会、算数、理科の主要4 教科についての基礎的な調査研究を行うことにあった。

設立当時の理事は、次の9名であった。

• 柳田國男（学士院、芸術院）
• 土岐善麿（国語審議会）
• 茅　誠司（東京大学）
• 服部静夫（東京大学）
• 海後宗臣（東京大学）
• 村上俊亮（東京学芸大学）
• 彌永昌吉（東京大学）
• 三村征雄（東京大学）
• 藤田貞次（東京書籍取締役）

設立当初は東京書籍の編集部からの委嘱事項について、調査研究したが、昭和29年から理事の柳田國男の提唱により、「国語教育における聞き方指導の研究」を開始した。この調査研究は、日本では未開拓の分野だけに、画期的なものとして各方面から注目された。また、アメリカ、ソ連をはじめとする主な外国の教科書の研究も、各方面から期待が寄せられた。それらの研究報告書は、昭和31年から37年まで28冊となった。その後、研究所再発足後の研究報告書は、『東教研研究報告』として昭和54年1月（No.1）から継続して発行され、平成21年5月にNo.220まで発行された。

なお、昭和40年代初めごろまで、理科標本の陳列ケースを廊下に設け、チョウやガの昆虫標本約800点と鉱石標本約150点を展示・公開していた。

さらに、昭和30（1955）年7月には、国語教育の作文の復興を願い、児童の作品を収集することを目的として、全国の小学校児童から作文を募集し、その入選作品を集録した『こども文集』第1 集を、31年に出版した。それ以来、毎年続けて、昭和38（1963）年第8集の出版をもって一応の区切りをつけた。この文集の内容は、理科的な観察記録、社会的な調査記録であり、当研究所独自のものとして、その教育的な意識が高く評価された。

東京書籍の機関誌は、当初、昭和23（1948）年9月に『教育復興』（A5判・32P）として創刊された。これは、教科書会社の研究機関として昭和23年4月に設立された新日本教育文化研究所から発刊され、昭和26年夏まで、戦後の混乱期の教育の進むべき方向を探った。その後、昭和27年1月『教室の窓』（総合版）が、装いも新たに教養に資する教科の指導に役立つ“教室の友”として創刊された。当初、その編集は教科書編集部で行い、昭和28年7月に東京教育研究所が設立されてからは、東京教育研究所で編集・発行を行った。

昭和34（1959）年6月には、『教室の窓』中学国語・社会・数学・科学を各B5判8ページで編集・発行し、以後、昭和37（1962）年5月からは高校通信東書国語・倫理社会政治経済・日本史・地理と順次発行し、18の冊子の発行に至る先駆けとなった。

また、昭和41年には、東書文庫開設30周年記念出版として、教育シリーズを企画し、B6判64〜84ページほどの「国語教材の100年」（昭和41年12月15日発行）、「算数教材の100年」（昭和42年4月30日発行）、「道徳教材の100年」（昭和42年6月1 日発行）の三冊を刊行した。

その後、東京教育研究所は、表面的にはまとまった研究活動を休止していたが、理事会は毎年開催され、教育および教科書のあり方について、より高い立場からの意見の交換が行われてきた。その間、資料の整備、継続生物生態調査、教科書の挿絵の研究など、教科書編集上の調査研究の指導や助言が継続して行われた。昭和50年以降は、従来の理事会に新しく教科書の監修者を加えて顧問会議とした。

教育を取り巻く環境の変化は、それまでよりも激しく、価値の多様化が進んできた。昭和51（1976）年12月には、「小学校、中学校及び高等学校の教育課程の基準について」の答申がなされ、これを受けて、昭和52年7月に小・中学校の学習指導要領、翌年8月には高等学校の学習指導要領が告示され、教科書および教材類が全面的に改訂されることとなった。このような教育界の動きの中で、研究所の実効ある活動の再開が待たれていた。

昭和53年は、東京教育研究所の創設25周年にあたり、この機会に新しい体制を整えて再発足することとなった。4月28日、東書文庫内に設けられた研究所で主任研究員、地方分室長、東京書籍の鈴木和夫社長をはじめとする役員が集まり、新しい出発を祝った。

ちなみに、東京教育研究所の所在地は、設立当時の北区栄町から、昭和51年春には、東書ビルの完成に伴って台東区の本社社屋に入った。その後、昭和63（1988）年12月末、文京区本駒込6丁目の第二ビルに移った。現在は、北区堀船2丁目の東京書籍本社社屋に入っている。

近年、東京教育研究所の現状と問題点について議論を重ねてきた。研究テーマや研究活動計画を組織的に検討し、研究機関として機能を高め、さらに、「学びの基礎研究」や「教育内容・方法・形態および今日的な教育課題に関する調査・研究」と「教育実践のサポート」を柱とする拠点に位置付けるために、東京教育研究所の組織改革が検討された。

平成20（2008）年4月に、東京教育研究所の中核となる運営委員会と本部を首都圏に置き、首都圏を除く七つの支社には東研分室を設置して、組織の改編を行った。さらに、運営委員会と本部の下に三つの部会（学校経営部会・教員研修部会・研究開発部会）を設置して、すべての主任研究員は三つの部会のいずれかに所属することとした。喫緊の教育課題などについて、各主任研究員は主体的に組織・運営する研究会などで研究活動を行っている。研究成果は年度の研究報告書としてまとめるとともに、各研究会の研究成果は冊子にまとめたり、インターネットに掲載したりするなど、公表している。

組織の改編に伴い、東京教育研究所の所長には谷川彰英（筑波大学副学長）が就任した。谷川所長を中心に、首都圏の主任研究員などで構成する運営委員会を定例会議として行い、研究を深めている。

今後の東京教育研究所は、研究所としての独自性を堅持するとともに、シンクタンク機能、コンサルティング機能、人材バンク機能が発揮できる役割を担い、学校教育に関する調査研究、教員研修に関する調査研究、東京書籍の各事業部門からの委嘱研究、行政･研究団体･大学･企業等との連携に努め、教育界の発展に広く寄与していきたい。

再発足した昭和53年ごろ、東京教育研究所の研究報告書は、研究テーマごとに、ほぼ年間5回にわたる研究会を開いて、実践的な活動を行い、その成果をまとめたものである。しかし、教育環境の変化に対応した、タイムリーな現場指導に関する教育情報・資料の提供を求める声が高まってきた。

そこで、このような要望にこたえるため、「東研情報」を発行することになった。「東研情報」は、昭和57（1982）年1月から年3 回〜 5回で編集・発行した。B5判で8ページから12ページという簡便で手ごろな実用記事は、多くの教職員の方々からのご協力を得て、読者の方から歓迎された。平成3年6月の時点で、「学校経営」が48号、「国語」・「社会」・「算数」・「理科」が各38号を数えるにいたった。

また、ほかに、平成3（1991）年4 月で「音楽」が13号、「道徳」が12号を数え、関西分室発行の「学校経営」が13号を、同「学年・学級経営」が14号を数えた。

その後、「東研情報」の整理・統合が行われた。平成20（2008）年4月より「東研情報」の発行は「学校経営」が小学校と中学校の統合版になった。A4判12ページの冊子として、義務教育における小学校と中学校の関連・連携を視野に入れたテーマを設定し、現在、年3回（ 4月・9月・1月）の発行を続けている。平成21（2009）年4月号で通巻すると、「学校経営」小学校が101号、中学校が24号になった。

平成17（2005）年1月より、教育行政向けの情報誌として「Edu News」を発行している。「Edu News」は、その時々の教育ニュースについて、教育系新聞の記事を「文部科学省情報」「地方教育行政情報」などに分類してまとめて掲載したもので、年6回（奇数月）に発行している。平成21（2009）年3月号で26号が発行された。

各教科の研究報告書は平成11（1999）年4 月をもって区切りをつけ、学校が教育全般の課題に取り組むための指針となるよう、年間二冊の「現代学校経営シリ−ズ」と、その時々の教育課題などに対応した「特別課題シリ−ズ」に力を入れることにした。

平成20（2008）年4月に組織の改編に伴い、学校経営部会、教員研修部会、研究開発部会の三つの部会を設置し、各主任研究員を中心に研究会が持たれ、研究の深化が図れた。

平成21（2009）年2月に初めて東京教育研究所主催の「東研セミナー」を開催し、教員研修部会の「考えを説明する活動（算数）」指導研究会が研究報告を行った。また、指導記録研究委員会や教育法規事例研究会は、その成果を東書Ｅネットに掲載した。

その他、研究開発部会では、平成20（2008）年10月に技術・家庭科研究会が「勤労観・職業観を育てるために」を発行し、理数教育研究会が平成21（2009）年5月に「理数教育の充実に向けて」と題して冊子を発行した。それぞれの研究部会での研究会の活動が盛んに行われ始めたのを機に、1年間の活動のまとめとして、平成21（2009）年3月に「年間研究報告書」を発行した。
以下、東京教育研究所の研究報告書を一覧表に示す。（平成21年5月現在）